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「狂人が米軍を破滅に導く」と解雇の元参謀長が警告。トランプ政権内で起きている“深刻な事態”
(出典:2026年4月7日 MAG2NEWS）
毎日のように、コロコロと発言が変わるトランプ大統領について認知症の疑いがかけられていますが、イラン戦争の本当の目的は「アメリカ内戦」である可能性が出てきました。
先日、アメリカの最高指揮官であるトランプ大統領によるイラン上陸作戦に対して、反対したダニエル・ドリスコル陸軍長官やランディ・ジョージ陸軍参謀総長、そしてデビッド・ホッド陸軍大将など12名が解任されました。
その他、30人以上のアメリカ陸軍幹部もトランプの命令に従うことを拒否しており、特にジョージ参謀総長は「狂人（トランプ）が偉大なる米軍を破滅に導く…」と警告しています。つまり、イランよりもアメリカ国内のほうが危機的であるということです。
今後、トランプは中東の米軍基地を全て撤退させますが、中国と関係を持つイランだけでなく、サウジアラビアやカタール、UAEなどの政府系ファンドが保有する米国債（米ドル）の預金口座を凍結するかもしれません。
その時、オイルマネーで世界を動かしてきた中東の富裕層は資産がゼロになり、世界中が大混乱につながっていくわけです。具体的には、アメリカの情報機関CIAやNSAが中東諸国のインフラ（石油パイプラインや淡水化プラントなど）を「スタックスネット」というコンピューター・ウイルスで大規模なサイバー攻撃を仕掛けるという話です。
イラン、産業用コンピューター3万台がウイルス感染
(出典:2010年9月27日 日本経済新聞）
16年前の2010年、イラン国営通信はコンピューター約3万台が「スタックスネット」と呼ばれるコンピューターウイルスに感染したと報道し、イラン初の原子力発電所「ブシェール原発」に勤務する職員のコンピューター数台にも感染しました。
当時、感染被害の6割はイラン国内に集中し、コンピューターセキュリティーの専門家の間ではブシェール原発のシステムを狙ったサイバー攻撃だと見ていました。トランプは、イランの発電所を破壊すると発言しており、ブシェール原子力発電所が狙われるかもしれません。
トランプ氏「発電所を4時間で破壊」 イラン協議進展なしの場合
(出典:2026年4月7日 毎日新聞）
もし本当に原発が破壊された場合、中東全域で放射能物質がばら撒かれてしまいます。ちなみに、エドワード・スノーデンはインタビューで、「スタックスネットはアメリカ国家安全保障局（NSA）とイスラエルの8200部隊が共同開発した」と語っています。
結局、パキスタンの介入でアメリカとイランは2週間停戦することになりましたが、6隻のロシアの原子力潜水艦がホルムズ海峡で目撃されていることから中東情勢はますます緊迫していくと思います。また、次にトルコが参戦することになれば「エゼキエル戦争コース」は確実です。すぐに北アフリカ諸国も連帯し、イスラエルを総攻撃するという預言が成就します。
日本は「同盟国」ではなく「人質を取られた国」：映画『スノーデン』オリバー・ストーン監督インタビュー
(出典:2017年2月16日 HUFFPOST）
NSAの職員だった当時33歳のエドワード・スノーデンが、情報機関の内部告発を阻止しようとアメリカとイギリス政府が強烈な圧力をかけてきた様子を、オリバー・ストーン監督が映画「スノーデン」を製作しました。
スノーデンは、NSA在職中の2009年に在日米軍横田基地で勤務しており、日本のインターネット回線や送電、ダム、交通機関などインフラ施設をコントロールする「スリーパー・プログラム」を仕掛けていたと本人が告発しています。
『スノーデン』予告編
(出典:2016年12月1日 YOutube@観ずシネ！）
要するに、日本列島の南から順に街全体の灯が消えていき、真っ暗（ブラックアウト）になるということです。「日本が同盟国でなくなる日が来たら、消灯。」というスノーデンの台詞は、もうほとんどの日本人が忘れてしまっています。
長年、日本政府は宗主国アメリカに従いながら、同時に中国の機嫌取りをやってきました。しかし、アメリカが世界中からの信頼を失いつつある中、高市首相は中国との関係を改善しようとは考えていないようです。
「高市さんは何もやっていないから支持率が高いだけ」 専門家が数々の問題発言を指摘 「円安でホクホク」「食料自給率100％を目指す」
(出典:2026年2月20日 Yahooニュース）
未だに「実績ゼロ」の高市ですが、売国しただけの岸田政権や何もできなかった石破政権と比べると、高市はやる気があるように見えました。今年1月の衆院選では、「日本列島を、強く豊かに」をテーマにしていたわけです。
2月28日に始まったイラン戦争以降、食料品やエネルギー価格はさらに高騰し、食料品の消費税減税は検討中で、中小企業の支援どころか、どんどん会社が廃業・倒産しているのが現状です。
今後、再び旧統一教会問題などで説明責任を果たしていないことが蒸し返され、支持率が急落すると高市政権は解散総選挙に出るという卑怯な手を使ってくると思います。運頼みしかしなくなった日本人は、日本政府のギャンブル政治によって総崩れとなるわけです。
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2026年4月11日
