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2024/11/30 21:00
今、起きている本当のこと
カナダで反NATOデモ暴徒化…そのころトルドー首相はテイラー・スウィフトの公演で踊る
(出典:2024年11月25日 産経新聞）
カナダやギリシャ、ポーランド（ウクライナの隣国）などでNATOへの大規模な抗議デモが起きていると報道されています。
また、スウェーデンでは1000人ほどのデモ参加者が、NATOへの抗議だけでなく、テレビ局の会長の解任要求とワクチンの副作用、移民問題、気候変動、ジェンダーなどのプロパガンダや偏向報道について強く主張しています。
米、台湾有事の緊急計画を策定 共同通信
(出典:2024年11月25日 Yahooニュース）
一方、未だに多くの日本国民がアメリカが助けてくれると信じているようです。アメリカDSの戦争に反対するポーランド国民との意識の差は大きく、日本を台湾有事に巻き込むことはいとも簡単にできる状態です。
ただし、アメリカの退役軍人や自称・軍事評論家が「5年以内」だとか、「2025年X月」などと予測するのは論外であり、そもそも中国にとって政治的にも経済的にも文化的にも道徳的にも、台湾と戦争して何のメリットもないのは明らかです。 |
2024/11/30 17:00
語学学習のためのメッセージ
一般的に、「日本人の英語力が低い」というのは、一体どのレベルの話をしているのか分かりませんが、実体験に沿って言うなら、日本の英語教育は中学1年生で完全に失敗しています。
日本の英語教育は話すことよりも文法ばかりのため、英語の非ネイティブだとほぼ気にしないaやthe、3単元のsなど、どうでもいいところで英語の授業やテストで減点され、生徒の学習意欲を削いでいます。
日本語が母国語の日本人は、間違ったとしても殴られることはないと割り切って、文法的に間違った英語でもとにかく話させる機会を増やす必要があります。恥ずかしい間違い方をして指摘されたほうが、むしろ教えてもらった正しい表現を忘れないものです。 |
2024/11/30 13:00
今、起きている本当のこと
第三者介入の可能性は低いか…猪口邦子参院議員宅で2人死亡火災 出火時に夫と長女が在宅、玄関施錠・外階段に鍵 東京・文京区
(出典:2024年11月29日 FNNプライムオンライン）
先日、自民党の猪口邦子・参議院議員の東京都文京区にある自宅マンションで火災事故が発生し、夫の東京大学名誉教授と娘さんのお二人がお亡くなりになりました。
札幌すすきの“ガールズバー”『ミリオン』爆発火災で新情報 火をつけた疑いがある41歳男性と20代女性従業員は元交際、関係を解消して女性が家を出る 事件の背景に交際をめぐるトラブルか
(出典:2024年11月27日 Yahooニュース）
議員自身は外出中だったということでご無事でしたが、その前の日にも札幌市の繁華街「すすきの」のミリオンビルにあるガールズバー「ミリオン」でも火災事件が起きました。ちなみに、このミリオンを立ち上げたのは先月の衆議院選挙で北海道1区から立候補（自民党）した候補者の実兄です。
【恐怖】自民党・猪口邦子議員の自宅マンションで起きた火災事件に不審な影が
(出典:2024年11月28日 X@bakusai_hodo）
興味深いのは、出火時の撮影映像にバルコニーから女性らしい人影が映っており、メディアは逃げ遅れた人が助けを求めている姿と報道していましたが、ペットボトルのような容器を所持しており、踊っているように見えます。
悪魔崇拝の儀式のような奇妙な踊りや動画投稿者が不明であることから、日本を支配する闇の組織（日本版ディープステート：DS）が関与しているものと考えられます。DSを裏切った猪口議員には心当たりがあると思いますが、これから自民党関係者とご家族は注意するようお願いします。 |
2024/11/29 21:00
今、起きている本当のこと
「財源はあります。増税の必要はありません」“税の大家”が消費税を上げる必要はないと断言する納得理由 『消費税が国を滅ぼす』より #1
(出典:2024年10月24日 文春オンライン）
昔から、財務省というのはダブルスタンダード（二枚舌）で国民を騙してきた過去があり、例えば「日本国債の債務不履行（財政破綻）はない」と説明しながら、増税で国民に負担を求めています。
まるで財務省に指示を出している組織が存在しているようで、それがアメリカのシンクタンクなのか、在日米軍やCIAなのかはここでは書きません。いずれにしても、日本は「権力の二重構造」によって戦後から運営されてきたことがわかります。
103万円の壁上げ「望ましい」4割超 経済学者47人調査
(出典:2024年11月29日 日本経済新聞）
なぜ財務官僚は大人しく命令を受けているのかと言えば、岸田文雄前首相と同じで自分と家族の安全を考えているからです。結局、衆議院選挙で自民・公明与党が負けてから1ヵ月が経とうとしていますが、「103万円の壁」は突き破れそうにありません。
収賄罪の中国銀行元会長に猶予付き死刑判決 政治的権利を終身剥奪し全財産没収
(出典:2024年11月26日 産経新聞）
これだけ自民党議員や財務官僚がSNS上で叩かれているということは、近いうちに悪事が暴露されて逮捕・拘束、そして彼らの資産が没収されて国民に還元される日はそう遠くないとも言えます。つまり、それほど給与やボーナス、報酬が高すぎるということです。 |
2024/11/29 17:00
語学学習のためのメッセージ
私は、「情報リテラシー教育」を実践している身として、英語力を向上させる前にまずは日本語力（国語力）が圧倒的に重要であると考えています。
実際に、それがなければどんなに英語が流暢に話せても社会では通用しない場面が多く見られています。今後、海外留学するならまずは日本の文化や歴史について日本語でしっかり話せるようになり、日本の政治についても自分なりに意見を持てることが何より重要です。
ちなみに、海外留学したい大学生の理由として、「就職活動で評価されるから」「英語が話せるようになりたい」といった、本質から少し外れているようなものがたまに見受けられ、少し残念な気持ちになることがあります。
その次に、数学力が必要となります。数学力は、社会人になってからでは身に付きにくいので、できるだけ若い時にたくさん問題を解いておくことです。 |
2024/11/29 13:00
今、起きている本当のこと
「唐揚げ定食880円?1000円」で1年後に閉店に追い込まれた店が値上げより先にやるべきだったこと
(出典:2024年11月27日 Yahooニュース）
2022年頃から日本でも物価が高騰し始め、最近は飲食店に行くと価格が2年前から20％ほど値上げしたように思います。
国の借金１３１１兆４２１億円、国民１人あたり１０８５万円…初めて１３００兆円を突破
(出典:2024年8月9日 読売新聞）
この値上げを誘導しているのが財務省であり、「国の借金」や「若い世代への負担」などと国民のせいにしていること自体が詐欺であることに気づく必要があります。実際に、便乗値上げしている大企業だけが過去最高益を出しているのが現状です。
「国債なんて返済しなくていい」...最新の貨幣理論MMTが唱える本当の「財政のあり方」
(出典:2024年5月27日 現代＋αオンライン）
自民党や財務省、日銀などが勝手に発行している日本国債は、外国企業や個人が購入しているわけではありません。そもそも、日本国債の発行は債務や借金ではなく、「通貨発行権」の権利を行使しているだけです。
また、私たちが支払っている税金で賄われているわけでもなく、日本政府の「資産」として適正に運用されているのなら何の問題もないと思います。ただし、財務省が「財源」のために増税するなら徹底的に抵抗する必要はあります。 |
2024/11/28 21:00
今、起きている本当のこと
「トランプ嫌いで国外避難」ハリス支持者やセレブらが次々に海外移住を検討
(出典:2024年11月22日 msn）
民主党支持者のアメリカ人が、海外移住を検討する理由のトップが「妊娠中絶の禁止」です。第2位が人種差別の問題で、第3位が民主主義が脅かされることです。
それに対して、共和党支持者のアメリカ人は妊娠中絶に賛成であり、不法移民を排除し、本当の意味での民主主義を期待しています。私は、これほど極端に意見が分断（分裂）しているアメリカを今まで見たことがありません。
【アメリカ版デスノート】トランプ勝利に怒るフェミナチが男を毒殺する運動を開始し130万イイネ！?既に原因不明の体調不良を訴えるトランプ支持者の男性も居る模様
(出典:2024年11月13日 togetter）
とにかく民主党支持者は未だに「パニック状態」であり、ドナルド・トランプとその支持者たちに対して「静かに怒っている」というのが現状です。例えば、YouTubeやTikTokでは「毒殺」をテーマにした投稿動画が目立っています。
2016年（トランプ勝利）や2020年（バイデン勝利）の際も怒りを感じましたが、2024年（トランプの圧倒的勝利）は民主党支持者の落胆と憎しみがさらに強く感じられます。怖いのは、ショック状態から完全に立ち直った時であるように思います。なぜかと言えば、ストレスを発散させるために大規模な抗議運動が始まるからです。 |
2024/11/28 17:00
語学学習のためのメッセージ
私が知る限り、この20年ほどで若い世代の中国人や韓国人は普通に英語を話せるようになりつつあります。
中国や韓国の親たちは、将来的に自分の子どもを海外留学させるか、留学できなくても良い大学に行かせるために英語を必死に勉強させているわけです。また、国内ではなく、グローバルで活躍してほしいとの強い意志があるため、英語教育を重要視してきた結果であるように思います。
それに対して、この20年ほどの日本では、子どもにグローバルで活躍してほしいと考えている親などほとんどいないのが現状です。学校の英語のテストは、所詮テストのための勉強なので、点数は良くても英語でのコミュニケーション力は一切向上しないまま差がついてしまっています。 |
2024/11/28 13:00
今、起きている本当のこと
ハリス副大統領、2026年カリフォルニア州知事選へ出馬の可能性、トランプ次期大統領に敗北後の新たな挑戦か
(出典:2024年11月27日 msn）
アメリカ大統領選で共和党候補のドナルド・トランプに負けてからしばらく気配を消していた民主党候補のカマラ・ハリスが、2026年カリフォルニア州知事選に出馬する可能性が出てきました。
共和党は、大統領と上院・会員議会の過半数を制し、「トリプルレッド」の達成で民主党はどんな汚い手を使っても選挙の結果を覆すことは不可能となりました。だから、民主党員はパニック状態に陥っており、抗議運動や暴動さえ引き起こせないようです。
アメリカを「脱出」したいアメリカ人の割合が史上最高の5人に1人に急増
(出典:2024年11月6日 Yahooニュース）
しかし、ハリスに投票した有権者の半数近くが、トランプが合法的に当選したとは考えておらず、国外に移住したいと考えているとのことです。そのうちすでに移住した割合は1％以下であり、これから富裕層の5％程度が海外に逃げると思われます。
残りの45％は、経済的な理由や地域社会との関係などでおそらくアメリカ国内に留まるはずです。海外移住を検討している国のトップはカナダで、イギリス、メキシコと続いています。英語が通じない日本はランク外ですが、超富裕層の凶悪犯罪者の選択肢は日本以外にありません。 |
2024/11/27 21:00
今、起きている本当のこと
テザー、米ドルステーブルコイン「USDT」を用いて中東原油取引の資金提供
(出典:2024年11月11日 Yahooニュース）
最近、アメリカから経済制裁を受けている中東イランなどでは、米ドルを使えないということで仮想通貨取引所で自国通貨のリアルをテザー（USDT）に交換するなどして外国貿易などでの支払うを行うようになりました。
テザーという仮想通貨は、世界中の取引所で扱われるほど市場が拡大し、なんと証券会社を通じて他のトークンや法定通貨と交換（換金）可能になりつつあります。そして、テザーが拡大しているのはアメリカの経済制裁下にある国だけではありません。
アルゼンチンの仮想通貨の普及が急速に進む｜276%のインフレが要因
(出典:2024年7月10日 コインテレグラフジャパン）
例えば、西側諸国のアルゼンチンやトルコのように、インフレ率が100％を超えたことで外貨不足に悩まされている国でも、テザーは日常的な決済手段として機能しており、また貯蓄手段として人々にとっての生命線ともなっているわけです。
イーサリアムが資金ローテーションを受けて上昇、ビットコインは10万ドルを前に失速
(出典:2024年11月26日 Coin Desk）
一昔前、南米ベネズエラなどハイパーインフレに陥った国では、ビットコイン（BTC）がその役目を果たしていました。ところが、ビットコインよりも便利な仮想通貨はいくらでも存在していることに気づき、ロシア製のイーサリアム（ETH）が注目されています。 |
2024/11/27 17:00
語学学習のためのメッセージ
文法の構造が英語とは大きく異なる脳を持つ日本語話者は、英語を習得するのに直感的には対応できません。
しかし、韓国語（朝鮮語）やモンゴル語、トルコ語、スリランカ語などは日本語と文法構造が驚くほど似ているので、日本生まれ・日本育ちの日本人でも驚くべきスピードで習得することができます。
また、英語の文法を日本語の参考書で勉強することで余計に混乱してしまう可能性があります。もし、どうしても英語の文法が分からない時は、思い切ってGrammar in Useなどの英語オンリーの文法書を使ってみるのも手です。
文法の違いは正しく文化習慣の違いだと意識することで、案外理解が早まるものです。 |
2024/11/27 13:00
今、起きている本当のこと
中ロ貿易決済、仮想通貨テザーに活路 制裁う回＝中国新興企業
(出典:2024年7月26日 Reuters）
すでに仮想通貨「テザー（USDT）」は、1日あたり3億回も利用されており、決済総額は1900億ドル（約30兆円）にまで達しています。
現在、米ドルの決算総額は約6兆ドル（約900兆円）なのでライバルにはなり得ませんが、ロシアや中国などBRICS諸国は米ドル以外の決済手段を模索しているわけです。実際に、ロシアではテザーのようなデジタル金融資産を使用した決済が認められています。
ロシア下院、ビットコインマイニング合法化と国際貿易の仮想通貨決済を許可する法案可決か
(出典:2024年7月25日 COIN POST）
また、ロシア下院議会では外国貿易で、仮想通貨による決済を合法化する法案が検討されているとのことです。アメリカから経済制裁を受けているロシアでは、政治家や企業経営者が国外の不動産をテザーで購入するなどで制裁を潜り抜けています。
経済悪化が続くベネズエラ 仮想通貨による送金需要が増加
(出典:2024年7月7日 コインテレグラフジャパン）
一方、アメリカから経済制裁を受けている南米ベネズエラでも、国営の石油会社はタンカーや貨物船の運搬費用にテザーを利用しています。また、イスラエルと戦争中のパレスチナ組織ハマスなどものテザーを利用してマネーロンダリングしています。 |
2024/11/26 21:00
今、起きている本当のこと
イスラエル首相らに逮捕状、ＩＣＣ ガザで戦争犯罪容疑
(出典:2024年11月22日 Reuters）
興味深いことに、アメリカ大統領選挙でトランプが勝利した時から、世界中の人々がイスラエルへの敵意がさらに高まりました。
国際刑事裁判所（ICC）まで、イスラエルのネタニヤフ首相とガラント前国防相に対し、戦争犯罪と人道に対する罪の容疑で逮捕状を発行したと発表しています。今後、世界中に散らばっているユダヤ人（シオニストや正統ユダヤ教徒も含む）が再び人々に襲撃されるかもしれません。
世界が激震した《カトリック教会での性虐待スキャンダル》のいま「フランスで21万人以上の未成年者が聖職者の“餌食”に」「被害者が“風呂セラピー”を告発」
(出典:2022年4月14日 文春オンライン）
特に、ユダヤ人やイスラエルに対する憎しみは、キリスト教徒（カトリック）に向かう可能性もあり、聖書が焼かれたり、教会が放火されるという事件が起きることも考えられます。少なくとも、2000年前の世界ではそれぞれの神への信仰や文化、習慣、風習がありました。
SNS上では、カトリック教会の総本山である国家「バチカン市国」の悪事が指摘されるようになり、騙されてきたことに気づいた信者たちが関連施設を襲撃し、金品を略奪するような事態になることを予想しています。 |
2024/11/26 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本に住んでいるだけなら、日本人は英語が話せなくても困ることはありません。明確な目的を持たず、勉強する科目の一つとして英語を認識している以上、英語は身につくはずがありません。
また、大学入試や就職試験で一定レベル以上の英語力が必要であれば、一生懸命勉強するだけのことで一時的なことです。実は、英語というのは自分の価値を高めることにつながると覚悟しなければ身に付かないわけです。
このことは、英語だけではなく、他の言語や仕事、スポーツ、趣味などにも言えることです。実際に、英語が使えるようになると世界が広がります。日本にいるだけで現状を肯定するだけでは、視野が狭すぎます。
一方、英語力の必要を感じながら習得に苦労している人もたくさんいます。この際、Atlasマンツーマン英会話で英語を効率的に学び使えるようになるための最適な教育方法を見つけ、実践してはいかがでしょうか？ |
2024/11/26 13:00
今、起きている本当のこと
国連委、夫婦同姓義務見直し求める 皇室典範にも言及
(出典:2024年10月30日 日本経済新聞）
先月、女性への差別撤廃を目指す国連は、余計なお世話なことにジェンダー平等に向けた日本政府の取り組みに対する見解を発表しました。
具体的には、夫婦が同じ名字にすることを定めた日本の法律の改正を求めたわけです。国連が夫婦別姓を求める勧告を出すのはこれで4回目であり、本当の狙いは「女系女子」のみを皇位継承者と規定させたいからです。
国連委の勧告は「愛子天皇」の追い風にならないと皇室評論家が主張するワケ
(出典:2024年11月14日 Yahooニュース）
現在、天皇陛下は息子（男子）がおらず、娘（女子）の愛子さまが跡継ぎになることを望んでいます。おそらくく日本国民のほとんどが「次の天皇陛下は愛子さま」だと思っていますが、少なくとも国連は天皇陛下の味方であることがわかります。
一方、なぜか一部のメディアが女性天皇の誕生に反対しています。ディープステート（＝イスラエル）に牛耳られてきた日本の主要メディアは、世界中から批判されるシオニストと一緒に内部崩壊しています。 |
2024/11/23 21:00
今、起きている本当のこと
「戦争に備えよ」スウェーデン、食料や薬の備蓄を国民に呼びかけ
(出典:2024年11月22日 Yahooニュース）
スウェーデン政府は、ヨーロッパで戦争が始まる可能性も視野に入れ、自国民に対して食料や医薬品の備蓄を促すパンフレットの配布を始めたと報道されています。
また、フィンランド政府も同様のデジタル冊子を発表し、ウクライナ戦争でロシアと欧米諸国がミサイルを撃ち合う中、戦争への「耐性」を高める必要があるとのことです。いよいよ2027年から始まる第三次世界大戦の前哨戦が始まったわけですが、若い人たちはますますバーチャル空間に引き篭もることになりそうです。
NATOは事実上、ウクライナ紛争に全面的に関与＝露安保会議副議長
(出典:2024年11月23日 SPUTNIK日本）
実際に、ヨーロッパの景気はかなり悪化しており、再生させるためには戦争という「破壊と創造」の手段を使うことで焼け野原＝リセットが可能です。当然、日本を含む世界全体が戦争に巻き込まれていきます。
日本も時間の問題で、資本主義体制の崩壊によって道連れにされる可能性があります。だから、AIや産業ロボットが人間の代わりに働いてくれるようになり、マクロ経済のような大量生産時代に終止符が打たれるわけです。 |
2024/11/23 17:00
語学学習のためのメッセージ
相手が英語で何を言ってるか分からないのであれば、それでは全く意味がないので、まずは英語を聞くために自分自身が発言できるようになる必要があります。
実は、英語には日本語にないのどや口、そして舌の使い方などがあります。これを習得するためには、理解をして反復しながら徐々に自信に繋げていくしかありません。同じことを繰り返し何度も反復し、練習して実践するから自信になるわけです。
当然、日本では実践する場が圧倒的に不足しているからこそ、マンツーマンでのレッスンが必要となります。つまり、英語ネイティブと対面で話すということです。ただ外国人が集まる環境に通ったところで質は全く上がらないのが現状です。
英語学習には様々な要素や条件があり、言語を学ぶことは環境を選ぶことでもあります。コロナ後の現在、学習環境はむしろ悪化している中、何を選択すべきかの審美眼を持っている人だけがAtlasを選んでいます。 |
2024/11/23 13:00
今、起きている本当のこと
G20、超富裕層課税に強まる逆風 トランプ氏復権も影響
(出典:2024年11月19日 日本経済新聞）
トランプ政権の政策では、所得税を15％と20％の「一律課税」にすると説明されており、すでにロシアでは導入が始まっています。
つまり、貧困層は15％、中間層から超富裕層まで全て所得税は20％にするということです。当然、日本では都合の悪いことは一切報道されないので話題になりませんが、「106万円の壁」の話で止まっている時点で論外です。
「年収103万の壁」の上限引き上げに抵抗したい財務省の言い分をご説明する
(出典:2024年11月5日 Yahooニュース）
要するに、日本のような「累進課税（収入が多くなるほど税金が高くなる）」は時代遅れであり、貧富の格差を拡大させるだけの愚策であるということです。近年、日本の税務署や自治体は税金をトルコしか考えておらず、企業経営者や資産家は我慢の限界であるように思います。
日本でも一律課税を導入すれば、本当に価値あるモノを保有する人と偽物を掴ませられる人間の二極化が起こり、国税局も税務署も仕事が楽になると思います。なぜかと言えば、富を社会に還元することができるからです。 |
2024/11/22 21:00
今、起きている本当のこと
トランプ・トレードで円安加速 「トランプ氏はドル安志向」 年明け以降は円高の見立ても
(出典:2024年11月6日 産経新聞）
1ドル＝150円台の円安ドル高で、アメリカは必ずしも得しているわけではありません。DSのアメリカは得ですが、少なくともトランプのアメリカはそう思ってはいないようです。
この30年、世界のトレンドは自由貿易、国境の壁をなくすために関税を撤廃する流れがありました。しかし、それによってアメリカ国内では一部で貧困化が進み、関税を上げてアメリカ人を守るトランプが支持されました。
トランプ氏の対中関税、来年序盤に約40％ 中国経済下押し＝専門家
(出典:2024年11月20日 Reuters）
当分の間、トランプ政権は関税を上げた分を原資に財政再建を図ろうとしますが、米ドルの価値がどんどん下がるので1ドル＝100円を切り、最終的には150年前の1ドル＝1円を目標にするかもしれません。
もし1ドル＝1円が実現すれば、アメリカ国内で生産された農作物や製品を私たちは格安で手に入れることができ、中東から輸入している原油やガスもタダ同然になります。当然、中国製品が輸入できなければ物価高になりますが、トランプと習近平は水面下で協力し合っていることがわかります。 |
2024/11/22 17:00
語学学習のためのメッセージ
「テスト満点至上主義」で育った日本人は、英語を話す能力自体がネイティブレベルの英語を流暢に話せるようになることをイメージしているように思われます。
日本で生まれ育った人が、そんなことができるわけではありません。最初は、自己紹介から入って、わからなくても聞き返す術を学び、徐々に英語を話せるようになっていくものです。
日本人の英会話問題の根本というのは、「英語が話せない症候群」というよりも「外国人の顔を見ると途端に緊張する症候群」にかかっていることです。特に、地方出身者の多くは観光客も含め、外国人を見る機会が少なかったわけです。
だから、英語学習の意味を感じられないまま日本で生きているだけです。この際、学び方というより「なぜ学ぶのか？」を明確にして英語学習を始めると、英語への意識も強くなるはずです。 |
2024/11/22 13:00
今、起きている本当のこと
百条委員会・奥谷委員長 親族の会社が倒産→私怨で斎藤おろしに加担？ Xで拡散する疑惑を「一族経営では全くない」と完全否定
(出典:2024年11月22日 Yahooニュース）
兵庫県庁の建て替えを中止した斎藤元彦知事に対して、奥谷謙一・百条委員長を中心に言いがかりをつけ、不信任を出して辞めさせた理由（利権構造）が明らかになりつつあります。
建築家・隈研吾が設計する建物の資材は奥谷の親族の会社が担当しており、建て替え中止によって倒産したことを相当恨んでいるようです。地方公共工事に群がる会社は、これからどんどん潰れていくのは間違いありません。
【マイナ保険証3兆円の利権構造】見積もりの10倍に膨れ上がったマイナ事業 総務省の天下り団体と「ITゼネコン」5社連合への予算の流れを詳細図解
(出典:2024年11月22日 Yahooニュース）
一方、患者や病院に大きな混乱が起きているにもかかわらず、政府が紙の保険証からマイナ保険証への移行を急ピッチで進めていますが、結局、巨額の予算（税金）が流れ込む団体への天下りや競争入札もないまま受注するNTTコミュニケーションズとNTTデータ、日立製作所、NEC、そして富士通の利権であることが明らかになりました。
実際に、マイナンバー制度の中核システムを受注したのはこの5社で、無競争で2014年1月に地方自治情報センターから「番号生成システム」の設計・開発業務を約70億円で受注し、内閣府からマイナンバー制度のシステムを123億万円で受注（落札）しています。 |
2024/11/21 21:00
今、起きている本当のこと
座ったまま握手はNG? 石破首相の外交マナーが物議、専門家の見解
(出典:2024年11月21日 毎日新聞）
ペルーの首都リマで開催されたAPEC首脳会議で、「石破首相が失態をさらした…」とSNS上で問題になっています。
具体的には、携帯いじりや立って挨拶しない様子が批判されていますが、本当の失態は中国の習近平と固く握手したことです。しかも、習近平が差し出す片手を両手で持ったことは、石破の外交力が足りないことを証明したようなものです。
習主席にとって石破首相の重要性は最下位 ペルー２国間首脳会談
(出典:2024年11月17日 Yahooニュース）
習主席がにこやかに「下午好！（こんにちは！）」と大きな声で挨拶したのに対して、石破は仏頂面を変えず、目を合わすことさえしませんでした。その後、会談の時には習主席は石破に対してのみ終始笑みを見せなかったわけです。
国益を損なう失態をさらした石破の行動と対米従属、対中従属について日本国民も真剣に考えなければならないように思います。なぜかと言えば、首相も国民も外国人に対して経験が足りなすぎるからです。 |
2024/11/21 17:00
語学学習のためのメッセージ
「英語を話せるようになりたい」と思っていても、話せなくても仕事があって日常で困ることがないために、英語学習のモチベーションを保つのが難しくなっています。
実際に、「英語が話せないと仕事にならない」といった動機がなければ、会社員になってから英語を習得するにはある程度の努力が必要となります。しかし、それでも「英語を学びたい」と考えている方は多いわけです。
日本人の英語レベルが低い主な理由は、根本的に中学・高校、そして大学の英語教育方法が間違っているからです。ただ、英語に限らず日本語でもおしゃべりな方は日本語をうまく使いこなしているように感じます。実は、言語というよりは、積極性の方が重要であるということです。 |
2024/11/21 13:00
今、起きている本当のこと
新時代の到来【風の時代】ってどんな時代？ 情報や知識、才能、人脈がキーを握る！？
(出典:2024年11月20日 Yahooニュース）
SNSなどでトレンド入りしている「風の時代」というのは、ホロスコープ（西洋占星術）で今後200年以上続く星の位置の話です。
具体的には、11月20日5時28分に山羊座に変わって完全に水瓶座が冥王星に入り、2044年まで続くということです。ただし、「風の時代」は2044年まであり、その後も冥王星と水瓶座の影響力が及ぶとされています。
「持たない」自由を楽しむ 新たな「風の時代」にやめるべきこと
(出典:2021年1月1日 Forbes JAPAN）
そして、その影響力が特に顕著に表れるのが通信や交通、そして教育分野です。例えば、英語が話せなくても普通に外国人と会話ができたり、そもそも学校に通う必要がなくなることは容易に予想できるわけです。つまり、英会話スクールに通う人が居なくなるということです。
私たちAtlasが10年以上も普及活動をやってきたことがようやく実を結びつつありますが、英語力よりも「情報リテラシー」を高めることで自分自身と家族を守ることが可能になるということです。なぜかと言えば、冥王星という星には「情報操作」という意味もあるからです。 |
2024/11/20 21:00
今、起きている本当のこと
N党立花孝志氏、兵庫・南あわじ市長選出馬意向を表明 反・斎藤氏の現市長に自ら「刺客」
(出典:2024年11月18日 産経新聞）
斉藤元彦を兵庫県知事に返り咲かせた政治団体N国党の立花孝志党首は、来年1月26日投開票の兵庫県南あわじ市長選挙に出馬する意向を表明し、現職の守本憲弘・市長を落選させる作戦に出ました。
兵庫県知事選挙で稲村和美（尼崎市長）を支援した22人の市長は、次の選挙で立花自身か刺客（対抗馬）を擁立されて全員落選するかもしれません。いずれにしても、立花の行動力はドナルド・トランプのような凄まじさを感じます。
札幌市のGX特区参入企業募集 鈴木知事「聞いてない」 連携にすきま風
(出典:2024年6月7日 北海道新聞）
2025年は、兵庫県内の市長が総入れ替えする可能性があります。立花が見本を見せたことで、これまで投票しなかった有権者が現職を落選させていきます。この勢いで、鈴木直道・北海道知事と秋元克広・札幌市長を落選させる運動につながることを期待します。
吉村氏、兵庫前知事巡る百条委継続に疑義 県議会自主解散も視野か
(出典:2024年11月18日 毎日新聞）
一方、斎藤知事が所属していた維新の会の吉村洋文・大阪府知事は、兵庫県議会が「自主解散」することについて言及しました。県議会は斎藤を不信任と判断しましたが、県民は斎藤を信任（当選）したのだから今度は県議会が解散選挙して民意を問わなければ筋が通らないわけです。 |
2024/11/20 17:00
語学学習のためのメッセージ
実は、楽器の練習と同じである「壁」を超えると急に楽になり、勉強の「型」ができるわけです。その「壁」とは正しい文法の知識です。
そして、英語学習に限らず、あらゆる外国語学習にも当てはまることです。要するに、「日本人に合う」勉強法など存在していないということです。
大手英会話スクールや聞くだけ英語教材では、「日本人に合う」というセールストークばかりが目立っています。決して騙されることなく、自分に合った語学学習を見つけてください。 |
2024/11/20 13:00
今、起きている本当のこと
百条委メンバーの兵庫県議が議員辞職 SNS上の中傷が原因か
(出典:2024年11月18日 毎日新聞）
兵庫県知事選で再選した斎藤元彦がパワハラ疑惑などを文書で告発された問題で、疑惑の真相究明を進める県議会調査特別委員会（百条委員会）の竹内英明・兵庫県議が議員辞職した、と報道されています。
辞職理由について「一身上の都合」と報道されていますが、別の県議たちの話によると、知事選中にSNS上で誹謗中傷を受けたことが原因だと説明されています。ところが、斎藤知事への疑惑がもし「でっち上げ」だとすれば、選挙で負けて不利になったから辞職した、としか思えないわけです。
ネットが既得権とオールドメディアに勝った日
(出典:2024年11月19日 アゴラ）
また、騒動の発端となった故・兵庫県民局長の不倫問題について、テレビ局や新聞各社（オールドメディア）は全く報道していません。SNS（ニューメディア）で真相を確認した兵庫県の有権者は斎藤に投票しましたが、そもそも問題の解決には至っていません。
しかし、全国各地の議員や市長、公務員たちの多くが「今だけ、金だけ、自分だけ」である証拠が残り、暴力団やカルトに従っていることが明らかになりました。これが20年以上も私が指摘してきた日本人の本質であり、誰かが逮捕・拘束して刑事罰と全財産を没収する必要があります。 |
2024/11/19 21:00
今、起きている本当のこと
｢ロシアを軽視するなら､中国と軍事同盟だ｣プーチン大統領が企む悪夢のシナリオ
(出典:2021年7月5日 PRESIDENT Online）
ウクライナ戦争前の2021年6月16日、スイスのジュネーブで米露首脳会談が開催され、「戦略的安定」に関して合意されています。
バイデン政権のジェイク・サリバン国家安全保障補佐官は、「両大統領が戦略的安定性の問題についてチームに明確な合図を送られるようにすることであり、これにより軍備管理やその他の各分野を前進させ、関係の側面の緊張と不安定さを軽減する事が出来る」と述べたことで、アメリカとロシアは同盟国になったわけです。
要するに、アメリカとロシアはウクライナ戦争が起きても敵対せず、2025年からの第2次トランプ政権からアメリカは世界覇権国の座から降り、既得権益をロシアに渡すシナリオで動いていたことがわかります。
イーサリアム、3000ドルを突破──トランプ氏勝利とFRB利下げ後に強気のモメンタム
(出典:2024年11月9日 Yahooニュース）
2025年は、世界は紙幣からデジタル通貨に移行する動きが本格化し、まずは仮想通貨のビットコインが期待されるような演出が行われます。しかし、1500万円もするビットコイン（BTC）を購入できる人は少なく、まだまだ安価なロシア製のイーサリアム（ETH）が本命である可能性が出てきました。 |
2024/11/19 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本では勘違いしている方が多いですが、英語が下手なことを気にする必要などありません。日本の公用語は、日本語なのだから当たり前のことです。
実は、言語や文化が優れているほどその言語独特の表現があり、多国語に変換しにくいと言われています。私は、ドイツ語やフランス語、スペイン語、そして日本語はその典型であるように感じています。
「グローバル」や「インターナショナル」と言ったところで、最終的に重要なのはその個人の知識と経験です。そこを押さえながら自分の目的が一体何かと考えていくことで、英語の学習方法は簡単に見つかります。
結局、ここまで来ると年齢など関係なくなり、若い人は特に自分が携わっている専門分野を深く理解することが重要になり、それから英語の4技能ができることが求められています。 |
2024/11/19 13:00
今、起きている本当のこと
ＮＹ金、２５００ドル台で値固め
(出典:2024年11月15日 三菱マテリアル GOLD PARK）
トランプ再選で、次の時代はアメリカが世界覇権国の座から降りるのは確実となりました。そして、米ドルの暴落が近いことは上昇し続ける金（ゴールド）価格が証明しているわけです。
この80年間は、全て米ドルを中心とした経済でしたが、もしそれが終わるとすれば金本位（ゴールドスタンダード）に戻ると思いがちです、しかし、金価格は10月末の1グラム＝15000円から再び下落し始めました。つまり、あまり当てにしないほうがいいということです。
ロシア中央銀行、デジタルルーブルの広範な使用に向けた目標を2025年7月に設定
(出典:2024年9月13日 Yahooニュース）
一方、ウクライナ戦争をきっかけに経済が好調なロシアは、明らかにアメリカが持っていたヨーロッパや中国、中東、アフリカ諸国の利権を引き継いでいます。日本は未だにアメリカの属国ですが、衆議院選挙で自民党が過半数を失ったことや兵庫県知事選挙で斉藤元彦が再選されたことで、何かが変わろうとしています。
兵庫県知事選、市長会有志22人が異例の稲村氏支持表明 「誹謗中傷や誤解広がり懸念」緊急的な対応強調
(出典:2024年11月14日 Yahooニュース）
なぜ斎藤が兵庫知事選で勝利したかと言えば、兵庫県民は兵庫県議や各市長、市議が反社会的勢力との利権に関与しており、反社勢力の排除に乗り出した斎藤に対して言いがかりをつけて辞任に追い込んだことをSNSで知ったからです。 |
2024/11/16 21:00
今、起きている本当のこと
「絶対にあり得ない」内閣府が公表した生活満足度「過去最高」に集まる怒りと疑いのまなざし「詐欺的」指摘まで
(出典:2024年8月11日 Yahooニュース）
アメリカのディープステートと日本の財務省の傘下にあるテレビ・ラジオ局や新聞各社のニュースが、真実を報道することはありません。
ラーメン店の倒産が過去最多に。個人店が苦戦する中、規模を拡大する“人気チェーン”の存在感
(出典:2024年10月23日 Yahooニュース）
2020年のコロナ騒動以降、いや消費税が8％に上がった2014年から現在まで、消費が落ち込み続けています。最近では、特に2024年春頃からさらに景気が悪くなりました。そのことを確認するには地方の商店街を見て歩くことです。
イオンモール純利益14%減 3?8月、店舗閉鎖などで特損
(出典:2024年10月8日 日本経済新聞）
この4年間、飲食店が何度も入れ替わっており、午後8時には閉店する店舗がほとんどです。このような状態に陥らないために、一昔前は公共工事や都市計画で景気を支えていました。しかし、ショッピングモールに行けばウインドーショッピングをする家族連れがほとんどです。
つまり、財布のひもが固くなったどころか、財布に現金が入っていないということです。若い人たちは皆スマホを持っていますが、飲まない・食べない・モノを買わないの三拍子で暮らしています。日本経済を冷やしたのは日本政府であり、悲観的である以上は誰もが消費を控えているわけです。 |
2024/11/16 17:00
語学学習のためのメッセージ
通常、本当に必要に迫られれば、「英語が下手」とか「恥ずかしい」などとは言っていられなくなります。
「英語ができなければ明日はない…」くらいに追い込まれれば、様々な学習方法を必死で試そうとするでしょうし、その中で自分に最も合ったやり方も見えてくるものです。単語も文法もわからない状態で英会話をすることは無理があります。
また、すでに単語や文法、例文も頭に入ってるのに関わらず、日本人の英会話講師から英会話を教わり続けるのも効率が悪いわけです。そういう意味では、適した勉強方法を提案してくれる「マンツーマンレッスン」が必要であることは誰の目にも明らかです。 |
2024/11/16 13:00
今、起きている本当のこと
フランスと日本の出生率の差～日本の20代が結婚できない問題
(出典:2023年3月31日 Yahooニュース）
1960年代からアメリカで始まったウーマンリブ（女性解放運動）は、女性が男性と同じ待遇で給与をもらう権利があるということで、選挙に投票する参政権を得たのと似たような現象が起こりました。
しかし、この運動を仕掛けたのはディープステート（影の政府）であり、具体的にはアメリカ経済を支配していたロックフェラー家（財団）が、政府とテレビ業界に対して女性から税金を徴収することを強制（指示）したことがわかっています。
下村博文元政調会長 統一教会系の陳情を「党公約に必ず入れるように」関連団体幹部が証言《動画入手》
(出典:2022年9月14日 文春オンライン）
日本でも「共働き世帯」ばかりですが、女性が働けば子育てを学校に依存することになり、利権を持つ文科省や日教組、旧統一教会などのカルトが自由に子どもたちを洗脳（マインドコントロール）できるわけです。
日本でも洗脳されたアダルト・チルドレンで溢れていますが、ロックフェラー家の最終目的は世界中の人々の身体にマイクロチップ（ワクチン）を埋め込み、中国共産党がウイグル自治区で実施している「人間牧場」です。
2030アジェンダ（持続可能な開発目標（SDGs）とは）
(出典:国際連合広報センター）
ところが、トランプ勝利で国連の「アジェンダ2030」は達成困難となりつつあります。結局、私たちは生まれた時から映画マトリックスのような世界で暮らしており、最近、マトリックスの意味が近未来の話でなく、現在形であったことがわかってきました。 |
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