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2025/2/14 21:00
今、起きている本当のこと
日米首脳会談終了 トランプ氏の「ディープステート解体運動」に日本が細心の注意を払うべき理由
(出典:2025年2月13日 Yahooニュース）
トランプ政権による「USAID（国際開発庁）の閉鎖と職員（約1万人）解雇で、これから政治家や政府高官、NPOや財団法人幹部などが大量逮捕されたり、資産を没収されることになるかもしれません。
一方、日本でも官公庁や財団法人への調査が入り、USAIDからカネを貰っていた部署や個人が摘発されることになります。結局、世界を苦しめていた親玉はイギリス王室やバチカンであり、CIAやBBCを情報操作ツール（洗脳ツール）として使って世界を分断統治していたわけです。
米、国連人権理事会から離脱へ トランプ氏が大統領令に署名
(出典:2025年2月5日 Reuters）
また、イスラエルのシオニストたちは911事件や311巨大地震の中心的な首謀者として、USAIDからの資金で活動していたものと考えられます。さらに、EU（関税）やNATO（ウクライナ戦争）、国連も有害なワクチンとウクライナでの人道犯罪で解体される必要があります。
日本国内だけで見れば、フジテレビ問題や斉藤元彦・兵庫県知事問題などはUSAIDの影響が及んでいる可能性が高く、これから親中派の政治家とMAGA（トランプ）派の政治家が対立する図式になっていくものと思われます。 |
2025/2/14 17:00
語学学習のためのメッセージ
ほとんどの日本人は、それ英語以前の問題があって、そもそも海外経験と英会話経験が少なすぎるという現状があります。
海外旅行に行ったとしても、英会話を使う時間は短く、せいぜい空港とホテル、そしてレストランのスタッフと長くて1分程度の会話を交わす程度です。それだけでは、どうあがいても英会話力は身に付きません。
英語を使って誰かと1時間ぐらい政治や経済、恋愛や教育、働き方などについてディスカッションする機会を多く持たないと、英会話力の飛躍的な向上は期待できないと思われます。その点では、マンツーマン英会話は、間違いなく良い特効薬だと思います。
少なくとも英会話アレルギーや外国人アレルギーは無くなるので、日本人に必要なアレルギーを無くして英語で会話する勇気と自信を持つことができるようになります。
英会話はスポーツと同じで、最初は上手くいかないことが多いですが、初心者レベルを超えればどんどん会話することが楽しくなり、会話に必要な知識を覚えることも楽しくなってくるものです。 |
2025/2/14 13:00
今、起きている本当のこと
USAIDはCIAの出先機関？：容赦ないイーロン・マスク氏の「事業仕分け」
(出典:2025年2月7日 アゴラ）
今、起きていることは160年に1回の世界の大転換であり、ようやくUSAID（アメリカ国際開発庁）がリベラル派（政府機関や報道機関、金融機関など）にCIA経由で資金を提供していることが明らかになりました。
トランプとイーロンがUSAIDを閉鎖したことを日本の主要メディアは報道していますが、その内実を報道することはできません。なぜかと言えば、日本の国会議員や官僚、マスメディア、大企業はほぼディープステート（DS）陣営だからです。
私の知る限り、トランプ（MAGA）派の国会議員では立憲民主党の原口一博議員だけで、フジテレビの日枝久・相談役など主要人物には、年間数兆円がUSAIDから支払われた可能性があります。当然、北海道知事や札幌市長なども含まれています。
鉄鋼関税、報復「心配しない」 自動車にも意欲、国際社会は反発 発効まで1カ月、各国と交渉か・米大統領
(出典:2025年2月12日 Yahooニュース）
先日、トランプ大統領はアメリカが世界中から輸入する全ての鉄鋼とアルミニウムに対して25％の追加関税を課すことを決めました。つまり、トランプはDS支配を終わらせるだけでなく、コロナ騒動から回復した世界経済を鎮静化しようとしているわけです。 |
2025/2/13 21:00
今、起きている本当のこと
エロン・マスクを含む多くの声がロン・ポールに連邦準備制度を監査するよう求めている
(出典:2025年2月11日 Bitcoin.com News）
アメリカ共和党のロン・ポール元議員（89歳）は、USAID（国際開発庁）やFRB（連邦準備制度理事会）の腐敗構造について30年以上前から指摘していました。
具体的には、「発展途上国への支援」というのは表向きの話で、実際にはアメリカ国民が支払った税金を他国のリベラル派の政治家や企業経営者に還流させる、という詐欺であるということです。そして、ポールはDOGE（政府効率化省）のアドバイザーに就任し、調査に協力しています。
＃USAID狂想曲――「援助はムダ」USAID閉鎖のトランプの論理はどこまで正当で、どこから誇張か
(出典:2025年2月12日 Yahooニュース）
また、USAIDは日本の60以上の企業にもカネを配っており、もしこのことが日本国民の間で認知されればテレビ局と新聞各社は倒産するかもしれません。さらに、広告代理店や政府機関、一部の財団法人まで、様々な組織が関わっていると考えられます。
もし日本の主要メディアがUSAIDから資金提供を受けている場合、報道の自由や中立性が疑問視され、外務省や厚生労働省などは憲法違反に該当し、NPOや財団法人なども厳しい取り調べを行う必要が出てきます。 |
2025/2/13 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語で話していて、相手の目からやる気が消えていったり、ほんの少し話し始めるや否や、蔑んだような表情を浮かべられたりすることがあります。
このような傾向が見られた時、スタートする前から相手の心が閉じてしまっており、「この人とは意思疎通ができない」とすでに相手が見切っているケースも多く、もはやここからの挽回は難しいように思います。
これは相手が英語ネイティブのケースだけでなく、英語がネイティブではない場合でも同じことが言えます。特に、英語を努力して身につけた非英語ネイティブほど、「自分は英語を頑張って習得したのに、あなたの英語レベルではここに来る資格がない」と、シビアな対応をする人もいます。
外資系銀行などに勤めている日本人の多くがこういう経験をしていますが、実際にほとんどの日本人が相手にするのはもっとラフでフランクな英語です。まずは、相手に気を使う前にシンプルかつ分かりやすい英語を連発できるようになることです。 |
2025/2/13 13:00
今、起きている本当のこと
トランプ減税６９０兆円規模 今後１０年、税収見通しに甘さ―米下院
(出典:2025年2月13日 Yahooニュース）
昨日、アメリカ共和党はトランプ政権の看板政策である「大規模な減税法案」の概要を公表しました。
具体的には、2025年末に失効する大型減税を延長することで、今後10年で最大4兆5000億ドル（約690兆円）を減税し、少なくとも1兆5000億ドル（約230兆円）の歳出削減を実施する予定です。
裏の国家予算・特別会計は436兆円…なのに「日本に金が無い」は本当か？ ムダ遣いに明け暮れる国土交通省の実態
(出典:2024年10月22日 Yahooニュース）
実は、アメリカは35兆ドル（約5400兆円）の負債を抱えているにも関わらず、トランプは史上最大の中間層向け減税を発表しています。つまり、日本の財務省が30年以上も言い続けてきた「財源がない…」というのは嘘であることが明らかになったわけです。
手取りは増えない､増やすつもりもない…増税はすんなり決めるのに､減税は拒み続ける自民党･財務省の非常識
(出典:2025年2月7日 PRESIDENT Online）
消費税などの増税や社会保険料の値上げなど必要なく、故・森永卓郎さんのベストセラー本「ザイム真理教」で説明されています。一刻も早く、減税をしない国会議員や自称・経済評論家を調査してカルトたちを排除する必要があります。 |
2025/2/12 21:00
今、起きている本当のこと
スーパーのコメが「5キロで5000円」の異常事態に…「新米が出回ればコメ問題は解決」と繰り返してきた「農水省」に批判殺到
(出典:2025年2月10日 Yahooニュース）
昨年8月頃、米の流通量が不足して価格が高騰したことは「令和の米騒動」と呼ばれました。しかし、2025年も状況は一向に改善されず、ついに米価格は5キロ＝5000円台に突入しました。
1918年（大正7年）にも、米価格高騰で米作地主や米取扱業者の売り惜しみや買い占めが起きましたが、全国各地で暴動事件に発展したわけです。つまり、現在の日本政府（農水省）の考え方は100年前と何も変わっていないということです。
行列1カ月…50年前のトイレットペーパー騒動 根底にあった不安は
(出典:2023年10月16日 朝日新聞）
前回も説明しましたが、1973年に起きた「オイルショック」や2020年のコロナ騒動時にトイレットペーパーがスーパーの棚から消えたのは、大手商社が大量の買い占めを行ったことが原因でした。そして、今回も米の買い占めで日本国民を苦しめています。
全国各地には、大手商社が建設した地下倉庫があり、数十万トンの米が保存されているのは明らかです。しかし、場所を特定できても頑丈に施錠されているので「打ちこわし」は不可能です。だから、安値の時に備蓄しておくべきだったのです。 |
2025/2/12 17:00
語学学習のためのメッセージ
私が外国に行って、その国の人が未熟な日本語や英語で話しかけてくることを、私は嬉しく思うことがあります。
実際に、アジア各地でたどたどしい日本語で話しかけてくれる人が予想外に大勢います。英語ネイティブが日本に来て日本人の英語の未熟さにイライラするのであれば、世界中どこでも英語をきちんと話すことが当然という、自分中心で傲慢な人間性であることが証明されてしまうわけです。
そのような人間など相手にしなくてもいいだけですが、これは日本語の会話でも同じことが言えます。英語に限らず日本語でも、聞かれたことに答えても「So what?（だから何？)」と会話が途切れてしまう人間がいます。
要するに、話が膨らむような質問ができるかどうかは会話上手かどうかにもよるということです。ただし、日本の教育が暗記英語になっているうちは外国人に対して何も言えない民族性は続いていきます。 |
2025/2/12 13:00
今、起きている本当のこと
陥没穴での捜索を断念した八潮陥没事故、あり得ない失敗を重ねた原因は何か 軟弱地盤に重機投入や荷台釣り上げ、理科音痴が生んだ悲劇を繰り返すな
(出典:2025年2月11日 JB press）
元自衛隊救難隊員のユーチューバーが指摘しているのは、消防の初歩的な対応である「トラックへのワイヤーのかけ方」が不可解で、ワイヤーを荷台側にかけ、運転席側とはつないでいなかったことです。
なぜ自衛隊要請が遅れた？明らかな救助判断ミス。埼玉・八潮市の道路陥没事故。もはや消防司令の権限範囲を超えています。【元救難隊員】
(出典:2025年2月6日 Youtube@AkikinnJAPANチャンネル）
その結果、釣り上げた時にワイヤーが切れ、運転席部分を落下させてしまったわけです。また、陥没した穴の水溜まりに大量の下水が流れているのも不可解で、大雨が降るたびにマンホールから水が噴出しておかしくないほどの量です。
間欠泉ではない…神社に“巨大水柱”なぜ噴き出した？ 北海道長万部町
(出典:2022年8月10日 日テレ NEWS NNN）
今から2年半前の2022年8月、北海道の長万部町の神社内で突然大量の水が噴出しましたが、下水の勢いに似ているように思います。私は、札幌からすぐに駆け付けて現場を確認しましたが、ポンプ音のような周期的な音から地下に発電所（小型原子力？）があるように思いました。
突然吹き出し、突然止まるという明らかに自然ではない現象にいついて、専門家は誰一人検証できていないのも不思議な話です。長万部町のケースは北海道電力が関与していますが、八潮市は東京電力の管轄です。要するに、「日本版ディープステート」の仕業であるのは間違いありません。 |
2025/2/7 21:00
今、起きている本当のこと
埼玉 八潮 道路陥没 下水道管に障害物 トラックの運転席部分か
(出典:2025年2月5日 NHK NEWS WEB）
74歳のトラック運転手が安否不明になった道路陥没事故の続報で、国土交通省や埼玉県は現場の下流部にある下水道管の中を調査した結果、転落したトラックの運転席部分とみられるものが見つかったと発表しました。
しかし、乗っていた男性は確認されておらず、これから適当に理由をつけて処理するか、CG加工した画像や映像を出してきて終わりにするかもしれません。なぜかと言えば、崩れ落ちた大量の土砂がどこにあるのかを説明しなければならないからです。
【埼玉・八潮の道路陥没事故】「前から糞のようなニオイが…」近隣住民らが感じていた“異変” アスファルトのヒビは予兆だったのか
(出典:2025年2月1日 Yahooニュース）
今のところ、土砂と同時にトラックの運転席も下水道管の中に流入したようなニュアンスで報道されていますが、水中ドローンは土砂ではなく、水の中を移動しています。今回も矛盾だらけの騒動を巻き起こしていますが、どうしても地下の断層が動いていることだけは隠したいということです。
女性誌のポストセブンは、以前から地震予測アプリ「MEGA地震予測」の特集を行っており、テレビや新聞では報道しないことを積極的に記事にしてきました。結局、スポーツ新聞やタブロイド紙のほうが信用度が高いということです。 |
2025/2/7 17:00
語学学習のためのメッセージ
イギリス人の多くが、遠回しな発言をする傾向がありますが、実は日本人がそれを真似すると逆に話が通じていないことが起きています。特に、ビジネスではあまり遠回しに発言することを意識するべきではないように思います。
20年以上もアメリカで苦労した私自身の経験では、ビジネス英語については外国人と勝負しなければいけない職業の場合と、グローバル企業などで同僚とチームワークで働く場合の二通りがあります。
前者は英語のレベルが直接的にパフォーマンスに直結しますが、後者の場合は質ではなく、話す努力をすれば徐々に進歩していくものです。英語が苦手な人にいきなりパフォーマンスを要求することはできないので、まずは、何でもいいから話すことから始めていきます。
日本人は、英語に対して様々なコンプレックスを持っていますが、英語はあくまで「手段」であって、それよりも「中身」の方が大事です。しかし、多くの方々は、英語より伝えるべきことを重視されたほうがより効果的なのは明らかです。 |
2025/2/7 13:00
今、起きている本当のこと
米ＣＩＡ、全職員対象に早期退職募集＝関係筋
(出典:2025年2月5日 Reuters）
アメリカの諜報機関「CIA（中央情報局）」は、ディープステートの総本山であるヨーロッパの王族・貴族が支援してきた組織です。だから、アメリカ民主党も協力関係にあります。
渡辺恒雄氏が死去 読売新聞グループ本社主筆、98歳
(出典:2024年12月19日 日本経済新聞）
一方、アメリカの独立を目指すトランプ陣営（国防総省の愛国派）とは敵対関係にあり、水面下で粛清（暗殺）が始まっています。そして、日本でもCIAの力が弱体化したことで読売新聞の渡辺恒雄（ナベツネ）が死んだと報道されました。
創価学会の池田大作と同様、実際に死んだのはかなり前のことですが、死者に依存できなくなるほど権力構造が破壊されてしまいました。そもそも、読売新聞と日本テレビ、そしてプロ野球の巨人を立ち上げたのが正力松太郎というCIAエージェントでした。
他方、フジテレビや産経新聞の事実上トップである日枝久・相談役も、CIAの指示・命令を受けて日本人を洗脳する役割が与えられていました。お笑い番組やスポーツイベントを放送したことで、多くの日本人が完全に骨抜きにされています。
英ファンド「日枝氏は最後の奉仕を」フジMDの経営から身を引くよう求める
(出典:2025年2月4日 Yahooニュース）
ところが、トランプ政権によるCIAへの報復攻撃で日枝は巻き込まれ、日本の報道機関がイギリスとアメリカの外資系ファンドに買収されようとしています。つまり、日本人を洗脳する仲介者は必要なくなったということです。 |
2025/2/6 13:00
今、起きている本当のこと
トランプ関税第1弾 インフレ上振れ､世帯13万円負担増も
(出典:2025年2月1日 日本経済新聞）
自分のことを「Tarrif man（関税男）」と呼ぶトランプ大統領は、カナダやメキシコに25％の関税をかけることでインフレ率を再び上げようとしています。しかし、インフレ率を下げるには1ヵ月だけ様子を見るようにしたようです。
米FRB 利下げ見送り発表 去年7月以来 インフレ再加速を警戒か
(出典:2025年1月30日 NHK NEWS WEB）
先月末、アメリカの中央銀行FRBは会合を開き、利下げを見送って政策金利を据え置くと発表しました。FRBは、3回連続で0.25％ずつ利下げして政府の債務を減らしてきましたが、インフレが再び加速し始めています。
アメリカで「変動金利」を選ぶ人は1割弱だが…結局、家を買うとき「変動金利」と「固定金利」のどちらを選ぶべきか？→住宅ローンの専門家が回答
(出典:2024年9月27日 Yahooニュース）
現在、アメリカの住宅ローンの金利は約7％であり、日本円で5000万円を借りると利息だけで月額約30万円を支払いことになります。つまり、アメリカでは普通の人が家を買えないわけです。だから、トランプは消費が落ちるのを待ってインフレを抑えようとしています。
トランプの戦略を簡単に説明すると、まず関税を上げることで政府の債務を減らし、シェールガス・オイルの大量掘削でエネルギー自給率を上げてインフレを抑えるというものです。そして、今年6月頃までには勝負をかけたいと考えています。 |
2025/2/5 21:00
今、起きている本当のこと
世界経済のリスク震源地、インフレから政治・戦争・政府債務に移る
(出典:2024年10月21日 Bloomberg）
バイデン政権時の流れを振り返ってみると、2020年初旬から始まったコロナ騒動で消費が落ち、経済が低迷したことろで世界各国で巨額の助成金や補助金を拠出し、コロナ収束後の2021年後半から「リベンジ消費」が始まったわけです。
ところが、2022年前半にウクライナ戦争が引き起こされ、小麦や大豆、石油やガソリンなどの価格が上がり、インフレが始まりました。また、金（ゴールド）や不動産価格も上昇し、ますます貧富の格差が広がりました。
都心VS田舎｢住む場所｣の最終結論…森永卓郎が｢都心は人の住むところではない｣と確信した理由 都会に住み続けることで失われるものが多すぎる
(出典:2024年11月26日 PRESIDENT Online）
現在、米の価格は5キロ＝4000円で、ガソリン価格は1リットル＝180円と高騰しています。しかし、食べたり移動しなければ日常生活が困難になり、節約も含めて食べるものや住む場所などライフスタイルの抜本的な転換が必要となりました。
いよいよ日本でも「AI失業」、自動化に直面するフルタイムワークは全世界で3億人分の恐怖
(出典:2024年8月12日 JB press）
そして、現在はトランプ政権がAIを企業に導入しようと試みており、これからアメリカでは大量の失業者が生まれるものと考えられます。一方、危機感のない日本人はのんびりしていますが、いきなり危機は襲ってくることになります。 |
2025/2/5 17:00
語学学習のためのメッセージ
通じなければいけないことは「自分の考えや主張」であり、それを英語というグローバル言語を媒介して伝えることが重要になりつつあります。
そして、何よりも重要なのはすでに英語を話せる人材を幼い頃から受け入れる体制を、学校や民間スクールで整えることです。
折角、帰国子女が英語を身につけて帰ってきても、意味のわからない同調圧力が働き、クラスメートと同じ「カタカナ英語」を話す空気をクラスの中に醸し出されては40年前と同じです。
TOEIC990点を取得した人の英語が外国人に通じないのは間違いのない事実でありますが、文部科学省が日本の英語教育を変えられないうちは、個人の経験や知識を生徒に伝えていくしかないわけです。 |
2025/2/5 13:00
今、起きている本当のこと
むき出しになった雨水管 地元消防が陥没した穴の内部写真を初公開 がれき撤去のため2本目のスロープ工事に着手 埼玉・八潮市
(出典:2025年2月4日 Yahooニュース）
埼玉県の八潮市で起きた道路陥没でトラックが穴に落ち、もう一週間も経っているのにトラック運転手（74歳）救出のための作業が行われています。
埼玉県：流域下水道管に起因する道路陥没事故の発生及び下水道の使用制限について（第5報）
(出典:2025年1月30日 埼玉県庁）
陥没した領域は徐々に拡大しており、救出作業が難航したり、陥没現場周辺に避難命令が出るという大がかりな展開になってしまいました。しかし、埼玉県やメディアは「地盤が弱い…」と説明するだけで、何か隠しているように感じます。
昨日、ようやく地元の消防が穴の内部の写真を初めて公開し、地中でむき出しになる四角い下水管があることがわかりました。今から約10年前の2016年、福岡県の博多駅前の道路が陥没しましたが、当時は「地下鉄工事の影響…」と説明されましたが、今回はそのような言い訳ができないわけです。
穴の中を見ていると、下水管よりもさらに深いところで底が抜けており、不可解なことに土砂が全てなくなっているのがわかります。このような道路陥没は、日本全国どこでも起きる可能性が高く、関係者は本当のことを話す必要があります。 |
2025/2/4 21:00
今、起きている本当のこと
衝突の瞬間映像 2人の遺体見つかる ワシントンでアメリカン航空の航空機が米軍ヘリ「ブラックホーク」と衝突 ポトマック川に墜落
(出典:2025年1月30日 Yahooニュース）
首都ワシントンD.C.近郊のレーガン・ナショナル空港周辺で、乗客・乗員60人以上を乗せたアメリカン航空機が米陸軍のヘリコプター、ブラックホークと衝突し・墜落し、全員が死亡したと報道されています。
昨年末から世界中で航空機事故が続いていますが、韓国の務安空港でチェジュ航空機が着陸失敗で「消滅」したようなCG映像が出回ったのと同様に、今回も衝突直後に「大爆発」した不可解な映像が報道用に使われました。
医療用小型機が墜落、６人死亡 現場で民家炎上、負傷者も―米フィラデルフィア
(出典:2025年2月2日 時事通信）
今後、主要メディアが報道する事故映像を信用しない必要がありますが、「普通の日本人」では不慮の事故としか見えないわけです。しかし、米軍ヘリには明らかに爆弾が積み込まれており、軍事作戦であるのは間違いありません。
とはいえ、航空機の残骸はポトマック川（多く政治家や高官たちがジョギングしたり、密会する場所）に落ちており、むしろいつも見ている風景を「凄惨な事故現場」にするのは多少気が引けたのかもしれません。 |
2025/2/4 17:00
語学学習のためのメッセージ
早い話、外国人とコミュニケーションを取るには、英語力よりも論理的な会話の組み立てのほうが大事であるように思います。
アメリカ英語もあればイギリス英語、そしてシンガポール英語などもありますが、相手がインド人や中国人、イタリア人であれば必ず訛りはあるため、優先順位としてはその国の語彙力と国際情勢、文化、宗教に対する知識がまずは必要になります。
次に、英語思考や論理的な文章構成力を持つことで、会話だけでなく、メールや書類作成でも必要なスキルを身につけるべきです。最後に、英語独特の発音やリズムを身につけると、伝えたいことや尋ねたいことが自由に聞けるようになります。
特に、ビジネスではこれが最も大事であって、英語を流暢に話せても話の内容が薄いのでは何の意味もないということです。 |
2025/2/4 13:00
今、起きている本当のこと
ウクライナとの即時停戦要求 トランプ氏、ロシアに制裁警告
(出典:2025年1月23日 時事通信）
今、世界で本当に起きていることは、政治や経済や戦争など全てはトランプ政権の事情・思惑で動いているということです。
一方、トランプ政権が始まってからロシアのプーチン大統領の存在感が薄くなってしまいました。ウクライナ戦争の停戦についてもトランプが主導権を握っており、NATOに対しても外交取引（ディール）で解決しようとしています。
State Department issues immediate, widespread pause on foreign aid
(出典:2025年1月24日 POLITICO）
そもそも、トランプは民主党やメディア、CIAなどを支配してきたイギリスのディープステート（DS）を潰すために、DSと敵対していたイスラエルと組んで大統領になることができました。だから、第2次トランプ政権が発足する前にイスラエルとハマスの停戦が実現したわけです。
つまり、2023年8月に大統領選挙のキャンペーンを本格稼働させたトランプは、2ヵ月後の10月にイスラエルと傀儡のハマスと協議してガザ戦争（侵攻）を了承したということです。そして、再びガザ侵攻はトランプ次第で再び始まります。 |
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