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2024/1/13 21:00
今、起きている本当のこと
＜コモンエイジ＞「無理ゲー」の霞が関 退職官僚がつづった思いとは
(出典:2024年1月9日 Yahooニュース）
最近、エプスタインによる性的人身売買について報道され、事態を察知した霞ヶ関の官僚たちが大量に退職しているとされています。
霞ヶ関に勤務しているのは各省庁のエリート官僚だけでなく、地方局から出向している20代～30代後半がほとんどで10年以内で地方局に戻るのが慣例となっています。つまり、退職しているのは地方局に戻った者たちであり、再び他県へ転勤することを嫌っているわけです。
サザン、福山雅治らの所属事務所が建てたタレントのための秘密基地
(出典:2020年1月3日 FRIDAY）
彼らは、国家公務員から地方公務員（県庁や市役所）へ転職し、退職金も国家公務員時代の勤務年数が加算されるので金額が高く、老後は安泰と思い込んでいます。しかし、日本にもエプスタイン島が瀬戸内海に存在しているようで、大手の某芸能事務所や人材派遣会社が疑われています。
中国で臓器の強制摘出横行、「法輪功」が標的に調査組織が報告
(出典:2019年6月18日 AFP BB News）
また、中国でも宗教団体「法輪功」の信者たちの臓器が生きたまま奪われたりなどと、世界中で人権侵害が起きていることは無視できなくなってきました。まずは、アメリカ国内での掃討作戦が明らかになり、世界が新しく生まれ変わるのは数年後かもしれません。 |
2024/1/13 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本で生まれ育った人は、今さら英語ネイティブにはなれませんが、「間違って使っている英語を直してくれる」のは英語圏から来たネイティブ講師の特権です。
英会話スクール以外の場所では、それを言われたら日本人は黙るしかないわけですが、結局、問われるのは母語力や勇気、本人の魅力であるということです。
そして、それ以上に伝えたい事の中身の重要性もあります。日本語できちんと話せて相手に魅力が伝えられないようでは、詐欺師以外は流暢に外国語を操っても何も生まれないのは明らかです。ただし、これから世界に出ていこうとする若者に、重石を背負わせてはなりません。 |
2024/1/13 13:00
今、起きている本当のこと
英アンドルー王子やクリントン氏の名前も、性的人身売買で起訴の故エプスタイン氏関連文書が公開
(出典:2024年1月4日 CNN）
日本に住んでいる米国籍の私でさえ、本当のアメリカ大統領はドナルド・トランプであることを知っていますが、そこまで知能指数が高くない平均的なアメリカ人はいつまでも気づくことができないようです。
実は、不正投票でトランプが落選したことについて、ロシアでは学校の教科書に載せたそうです。最近、アメリカの主要メディアがエプスタインの関係者リストを公開し、トランプやクリントンも未成年の性的人身売買に関わった、と報道するようになりました。
具体的には、2008年頃にエプスタインは14歳の少女から性的サービスを受けたとして、州法に基づく刑事告発で有罪判決が受けましたが、お仲間のビル・クリントン元大統領がFBIに圧力をかけて釈放させた、とのことです。
メディアが報じないトランプの仕事人身売買ネットワーク撲滅に尽力
(出典:2017年7月14日 The Liberty Web）
これは陰謀論ではなく、過去20年以上に様々なアルファブロガーやオルタナティブ・メディアが指摘していました。そして、2017年にトランプが大統領に就任して最初に行ったことは、複数の大統領令を出して人身売買を世界中で阻止するため、2019年にエプスタインと共犯者を逮捕したことです。
「汗でベトベトだった」セレブの醜悪な“少女性愛”が露顕したエプスタイン事件の破壊力《デジタル庁事務方トップ起用も見送りに》
(出典:2021年8月21日 文春オンライン）
「大統領令13773号」は、エプスタインの国際的な児童性的人身売買活動を摘発することに特化した大統領令でした。問題は、日本の主要メディアがトランプの印象を悪くするような報道を繰り返したことであり、新聞記者や政治家、官僚などが人身売買に関与していることは明らかです。 |
2024/1/12 21:00
今、起きている本当のこと
株価“34年ぶり”最高値 新NISAスタートと企業の業績好調が影響か 春の賃上げでさらに追い風も
(出典:2024年1月11日 FNNプライムオンライン）
会計年度の初日である4月1日ではなく、1月1日に新NISAが開始された理由は、おそらく能登半島で大地震が起きることを前提にしているからです。
｢今年こそ投資を始めたい｣人が陥る"3つの盲点" 新NISA開始で｢投資しないともったいない｣の罠
(出典:2024年1月1日 東洋経済ONLINE）
新年から11日目には34年ぶりに日経平均株価が3万5000円台を突破し、地震で大きな被害が出たこととは一切関係なく、むしろメディアは素人に株を買わせようとしています。その結果、すぐにでも株価が大暴落する可能性が出てきました。
ただのギャンブル（賭博）でしかない株式投資ですが、資産を増やせないことを理解した日本人は少なく、まさか自分が騙されているとは思ってもいないわけです。一方、SNS上では量子金融システム（ベーシックインカム）が導入され、国民一人一人に補助金が支給されると書かれているのを見かけます。
荒唐無稽な与太話と思うのは当然のことですが、世界的な金融街であるニューヨークのウォール・ストリートやシティ・オブ・ロンドンでもこの手の話で盛り上がっているとうのは少し信憑性があります。
デジタル通貨制度設計 財務省、関係省庁･日銀で協議へ
(出典:2023年12月13日 日本経済新聞）
具体的な話として、これから銀行の存在価値がなくなり、日銀から直接デジタル通貨のアカウント（ウォレット）に年金よりも多くの金額が振り込まれるそうです。理想的な経済システムではありますが、それがいつになるかはわかっていません。 |
2024/1/12 17:00
語学学習のためのメッセージ
子どもの頃、よく「この指止まれ…」という遊びがありましたが、実際にこの指止まれで成長機会を得ることができる人は、指を差し出した人だけです。
残りのただ指をつかんだだけの人間は、成長する機会を次々と逃すことになります。しかし、一人で海外に行くと全て自分一人でやるしかないわけです。私自身、そうやって退路を断つことで自分自身を成長させるためのチャンスをつかんできました。
英語は、コミュニケーションのための一つのツールに過ぎませんが、英語ができると世界が広がるのは明らかです。ところが、意外にも英語を流暢に話す人の中にもコミュニケーションが下手な人もいます。つまり、コミュニケーション能力とツールの両立が大事になるということです。 |
2024/1/12 13:00
今、起きている本当のこと
日経平均、午前終値は６６８円高の３万５１１０円…３４年ぶりの高水準を更新
(出典:2024年1月11日 読売新聞）
日経平均株価が、バブル崩壊後の最高値を34年ぶりに記録し、仮想通貨ビットコインも600万円台後半を維持しています。
一方、岸田文雄は明日13日に石川県の被災地に入ると報道されていますが、未だに震度5以上の余震が続いており、予定が延期されるかもしれません。なぜかと言えば、新年開始と同時にシナリオ通り計画されていたからです。
能登半島地震、激甚災害の指定を閣議決定＝林官房長官
(出典:2024年1月11日 Reuters）
残念ながら、2024年はまだ始まったばかりであり、次に起こることは株価の暴落です。ウォーレン・バフェットを中心に外国人投資家が買い漁った日本株ですが、昨日、激甚災害として指定されたことで巨額の資金が金融市場からも引き出される可能性が出てきました。
なぜ証券会社のアナリストや金融担当のテレビ局・新聞記者が金融バブルを煽るのかと言えば、犯罪気質を持つ人間が選ばれているからです。そもそも、金融機関や報道機関に採用された人間の多くがサイコパスであり、顧客を騙しても心が傷つかない性質です。 |
2024/1/11 21:00
今、起きている本当のこと
植田日銀総裁発言から読み解く2024年の金融政策、異次元緩和の出口はいつか
(出典:2024年1月8日 DIAMOND online）
2013年から始まったアベノミクスは、安倍晋三が日銀総裁に黒田東彦を就任させたことで、「ゼロ金利政策」が始まりました。
そして、植田和男総裁に代わっても日銀は金融引き締めどころか、政策金利を上げられず、出口が見通せずにいます。その一つが、安倍・黒田のコンビが2016年から当座預金の一部には「マイナス金利」まで導入し、日本全国の民間銀行の収益を減らしたことです。
赤字転落が続出､地銀系証券が背負う｢仕組み債｣の十字架 最新決算を独自にリスト化
(出典:2023年8月3日 会社四季報ONLINE）
銀行は、お互いに激しい競争の中で低金利で住宅ローンを組むしかなく、経営を圧迫され続けています。今、銀行は手数料収入を得ることが主な収入源となっており、例えば保険や投資信託など手数料が高い金融商品を顧客に売りつけています。ちなみに、損益が最も多いのは「北洋銀行」です。
悪徳金融商品「仕組み債」の個人向け販売にトドメを刺せ
(出典:2022年10月5日 DIAMOND online）
一部の銀行や証券会社では、顧客を騙すような詐欺的金融商品を売りつけており、全国で問題になっています。当然、狙われているのは金融商品の仕組みがよくわからない高齢者であり、退職金などの老後資金が奪われるケースが増えているわけです。
もはや、銀行や証券会社は「詐欺組織」であり、プロの投資家たちは手数料が安いネット証券で金融取引を行っています。そもそも、銀行が詐欺を働く原因は日銀のゼロ・マイナス金利政策です。 |
2024/1/11 17:00
語学学習のためのメッセージ
「所詮、英語は教科の一つ…」という認識や、「もし入試科目でなければ勉強しない…」という程度の認識を持っているのが日本人です。
そして、社会人になってからも英語で不自由することはありません。会社でも英語を使うことはなく、英語で会話することもないわけです。街で外国人観光客に道を聞かれても、スマホがあれば何とか解決します。日本人の本音は、「英語ができなくても問題ない…」です。
一方、あなたの知らないところで英語が分かる人だけが生存（サバイバル）競争に打ち勝っているという現状があります。大企業で勤めてないのに、50歳を超えても転職しています。しかも、年収が上がっています。
なぜかと言えば、仕事の経験に加えて顧客相手と英語が通じるからです。当然、英語レベルはそれに必要ですが、さらに日本人は英語や外国語を話す人材が求められるようになります。 |
2024/1/11 13:00
今、起きている本当のこと
NTT法を巡る議論の中でNTTは通信インフラを支える責任と説明を果たしているのか？
(出典:2024年1月7日 Yahooニュース）
キックバック裏金問題の渦中にいる自民党安倍派の5人衆の一人、萩生田光一（政調会長）が「防衛財源確保のため…」と言って始めたNTT株売却は、結局、「財源とは関係なく売られる」と報道されています。
『半導体戦争』著者が語る未来、「生成AIの軍事利用も始まった」
(出典:2023年8月18日 日経XTECH）
このような自民党議員の詐欺行為は、熊本県と北海道に半導体工場を建設中の「TSMC」や「ラピダス」にも適用されており、半導体不足解消の名目で約5000億円が外資に渡ったようです。つまり、半導体を製造するのではなく、第三次世界大戦に必要な軍事兵器を製造するということです。
「協力すれば起訴はないと言われた」 元市議が改めて主張し、結審
(出典:2023年10月13日 朝日新聞）
近い将来、NTTの光半導体技術は巨大利権に成長すると見込んでいる外資は、自分たちの利益になるように岸田政権を脅しているように見えます。先日、安倍派の池田が逮捕されましたが、池田は5人衆の秘密を東京地検に話し、「司法取引」に持ち込むことが予想されます。
悪い政治家ほど出世する？
(出典:2023年3月31日 文芸春秋）
加計学園問題やベネッセ主導の民間英語試験の導入などで、萩生田は利権構造の橋渡し役をやっていましたが、相当な悪人であることは明らかです。こういう悪魔を逮捕しなければ、日本は変わらないでしょう。 |
2024/1/10 21:00
今、起きている本当のこと
減税減税減税…全てサラリーマン増税批判から始まった 専門家に聞く
(出典:2023年12月25日 朝日新聞）
減税すると言いながら、実際には増税している自民党の岸田政権ですが、そもそも33年も賃金が上がらない原因と結果を作ったのは自民党の歴代政権です。
また、選挙のたびに自民党に投票してきたのが全体の3割（5割は無投票）の日本国民であり、苦しむべきは8割だけに絞る必要があります。ところが、残り2割も巻き込まれてしまっており、国民全員が自業自得とは言えないはずです。
Atlasマンツーマン英会話（アトラス株式会社）の場合、一人で創立した私は個人であり、今も中小企業として政府や自治体からの支援を全く受けないまま20年以上が過ぎました。当然、自民党に政治献金をしたことがないので、常に冷や飯を食わされ続けてきました。
安倍晋三元首相の政治資金をゴッソリ継承…これが許される「世襲優遇」の仕組み 国会で問われた岸田首相は
(出典:2023年12月12日 東京新聞）
自民党という犯罪者集団は、カネをくれない個人や組織には冷血であり、むしろ裏から手を回して潰そうとします。自民党議員の約4割は世襲議員であり、江戸時代の幕藩体制が未だに続いていることに気づいている日本人は残念ながら少数派です。 |
2024/1/10 17:00
語学学習のためのメッセージ
「英語を話せるようになれば未来が広がる」という言葉に共感する人は多いです。海外留学や駐在などを通じて、ある程度の英語力を身につけた日本人は多いですが、英語ネイティブと仲良くなるのは至難の業です。
しかし、英語ネイティブのコミュニティーの中に入るのを避けるのではなく、自分から入っていくような意気込みを与えてくれるのが英語力の自信です。ビジネスレベルでも、不安なく話せるようになる受講生がAtlasでも増え始めています。
また、英語以外の言語を学び、習得することは多様性を理解することでもあります。例えば、外国人と日本語が通じなくてイライラする感情を見直したり、言語にこだわらないコミュニケーションに目を向けたりと、英語力強化の過程で学ぶことはたくさんありそうです。
「伝えたい」という欲求が最大のモチベーションであることは明らかですが、私たち日本人は英語ネイティブではないので、あれこれ考えすぎて発言できないより、まず話してみることをお勧めしたいと思います。 |
2024/1/10 13:00
今、起きている本当のこと
《活動休止発表の松本人志》告発者A子さんは「裁判になったら証言台で説明します」 松本〈とうとう出たね。。。〉に専門家は「まさにセカンドレイプ」 3人の女性が新証言・恐怖のスイートルームは大阪、福岡でも行われていた！
(出典:2024年1月9日 Yahooニュース）
結局、週刊文春の報道記事は在日米軍からの指示で書かれている証拠であるように思います。つまり、アメリカのディープステート（DS）が日本の芸能界を一掃し、新しいシステムに作り変える、ということです。
テレビ局や新聞社というのは資本家＝DSの統治ツールであり、70年以上も人々を洗脳するために利用されてきました。だから、グーグル検索やユーチューブなどのSNSのように無料で視聴することができるわけです。
第123回：AIに潜む「監視ビジネスモデル」。タダほど高いものはない。（想田和弘）
(出典:2023年4月12日 マガジン９）
「ただより高いものはない」という言葉を知っておきながら、日本人は無料で得たものに対価を支払おうとはしません。ところが、金銭ではない対価が必要とされる、あるいは健康・精神面などで問題が出てくるので、結局、それ以上に高くつくことになります。
三浦春馬さん、竹内結子さん…芸能界で相次ぐ悲報コロナ禍で「自殺増加の兆し」“相談窓口”の利用を
(出典:2020年9月27日 中日スポーツ）
戦後、GHQに支配された日本の報道機関では、少しでもアメリカに都合の悪い情報を記事にしたり、インタビューすると異動や解雇される仕組みとなっています。このような仕組みは芸能界でも徹底されており、自殺に見せかけて殺害された芸能人は数多くいます。
1980年代から始まった「漫才・お笑いブーム」ですが、日本人を洗脳して弱体化する目的は達成され、次は超富裕層の外国人が日本に移住するのに伴い、既存の既得権益者が一掃されるという動きが始まっています。 |
2024/1/9 21:00
今、起きている本当のこと
「緊迫の8分間」 JAL機乗客が衝突から脱出まで撮影…機体に炎 「肺突き刺す煙」充満【羽鳥慎一モーニングショー】(2024年1月5日)
(出典:2024年1月5日 Youtube@ANNnewsCH）
2日に起きた羽田空港でJAL機と海保機が衝突した際の映像がSNSも含めていろいろ出回っていますが、テレビ朝日が流している動画だけは不自然に加工されているか、別に撮影した動画である可能性があります。
この動画が始まって数秒後のJAL機（516便）には後方部の窓がなかったり、乗客たちの発言が報道とは異なっているのがわかります。日本のメディアは、ほぼ同じ内容しか報道・説明しませんが、日本航空側のインタビューは全くありません。
危険なワクチンを接種させたり、無意味なマイナンバーカードを登録させたりなどと、すでに日本政府やマスメディアへの信頼は地に堕ちており、今回も外国で別に撮影した動画とつなぎ合わせて報道しているかもしれません。
要するに、「計画的テロ事件」として海上保安庁や国土交通省が直接的に関与している可能性があるということです。なぜかと言えば、満州事変も太平洋戦争も偽旗作戦であり、日本の政治構造自体が歪んでいるからです。 |
2024/1/9 17:00
語学学習のためのメッセージ
一般的に、中国人や韓国人の若い世代が英語の発音がいいのは、子音を強く発音するからであるように思います。
特に、中国語は一字一字を分離して発音する特徴があります。それに対して、日本語は子音が弱く、母音と連動しているので日本人は子音を単独で発音する概念が理解できないのかもしれません。
日本人の致命的な問題は、恥ずかしがって積極的に英語を話さないことです。「どうせカタカナ英語だから…」と開き直ってしまっているように思います。これでは、いつまで経っても上達せず、英語が嫌になっていくだけです。
また、読み書きのスキルを伸ばすだけに逃げる傾向が見受けられます。最終的に、英語は重要でなくなり、ビジネススキルや技術を磨くようになってしまうわけです。TOEIC対策をやったところで「英会話」の上達効果はほぼありません。 |
2024/1/9 13:00
今、起きている本当のこと
紅海のフーシ派攻撃停止呼びかけ、日米など12カ国が共同声明
(出典:2024年1月4日 Reuters）
イエメンのフーシ派（イラン傘下の武装組織）は、「紅海」を航行する西側諸国のコンテナ船を狙って攻撃しており、ついに共同声明を出しました。
紅海は世界的な物流網の要衝であり、もし流通の滞りが長引く場合、ウクライナ戦争をきっかけに始まった世界的な物価高騰をさらに悪化させる可能性があります。それに対して、ロシアや中国などは紅海ルートを使わず、一帯一路のルートを採用しています。
ユーラシア大陸を横断するシベリア鉄道の貨物列車を利用できるのは、ロシアと中国の友好国だけであり、敵視する欧米諸国はさらに経済を悪化させていくのは間違いありません。そもそも、ウクライナ戦争を引き起こしたのは西側諸国であり、自業自得としか言いようがありません。
EVバブルに続いて「脱炭素バブル」も崩壊するのか？ とうとうノーベル賞科学者も「気候変動」を否定
(出典:2023年9月30日 現代ビジネス）
昨年、ノーベル物理学賞受賞者のジョン・クラウザー博士が、「脱炭素は不必要…」と言い始めました。ちなみに、日本で地球温暖化を問題にしたのが大手広告代理店の電通でした。つまり、地球温暖化問題を引き起こしたのも西側諸国でした。
日本を含む西側諸国の経済が悪化し、ロシアや中国などBRICS諸国の経済が好調にさせることで、ディープステートは最終的に第三次世界大戦を引き起こして世界秩序をリセットさせてきます。 |
2024/1/6 21:00
今、起きている本当のこと
イランの連続爆発、ＩＳＩＳが犯行声明 ８４人死亡
(出典:2024年1月5日 CNN）
イラン革命防衛隊「コッズ部隊」のソレイマニ司令官が埋葬されている墓地周辺で爆発し、少なくとも84人が死亡、284人が負傷したと報道されています。
1979年のイラン革命以来、最も犠牲者の多い事件となりましたが、全滅したと思われてきた過激派組織「イスラム国（IS）」が犯行追声明を出したことで、育ての親である欧米のディープステート（DS）が第三次世界大戦を引き起こそうとしていることがわかります。
Leaked Documents Expose How US and Gulf Allies Send Weapons to Terrorists Under Diplomatic Cover
（流出した外交文書の中に、アメリカとアラブ諸国がテロリストに武器を送った経緯が書かれていた）
(出典:2017年9月4日 SOTT）
そもそも、ISは欧米諸国が資金を出して世界中から傭兵を雇い、主にヨルダンで諜報機関のCIA（アメリカ）とMI6（イギリス）、そしてモサド（イスラエル）による軍事訓練を受けさせた軍人の集まりです。白人とアラブ人の混合組織であり、メディアが報道するような中東の反政府ゲリラなどではないわけです。
第三次世界大戦が始まるきっかけとなるイランでは、DSが戦争への導火線を着火するために資金と人員を投入し始めました。巨大地震や航空機事故など生易しい、波乱の2024年が本格的に始まろうとしています。 |
2024/1/6 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本の英語教育の場合、英語を勉強すること自体が目的とされているように思います。実際に、日常会話で使えるような学び方をしてないのも「英語が話せない」原因の一つです。
いくら英語に時間をかけたところで、最終的にどのような状態を目指すのかが明確になっていない以上、英語学習の質は下がる一方で、例えば「日常会話ができるようになる」など、英語教育としてのゴールをはっきりと決め、それに合わせて学習していくべきです。
単純に英語に接する時間の少なさと、実用的ではないことが日本人の「英語力が低い」「伸びない」要因であるということです。また、外資系企業の採用基準にはTOEICスコアが英語力の目安とされてしまっています。
言い方は悪いかもしれませんが、仕事ができる・できないは英語力の土台があった上での話になっているのが日本に展開する外資系企業の本当の姿であるということです。 |
2024/1/6 13:00
今、起きている本当のこと
海保機誤進入、衝突原因か 交信記録「進入許可なし」 羽田事故
(出典:2024年1月3日 毎日新聞）
全焼した日航機（JAL516便）を上から見た画像を見ると、もし本当に海保機と接触したなら左翼が壊れているはずですが、そのまま残っていることがわかりました。
主要メディアは、「エンジンから火花…」などと報道していますが、胴体が接触したとしても日航機は炎が上がった直後もほぼ直進を続けており、衝突などの衝撃で進路が変わった形跡さえ見られないわけです。
つまり、海保機と接触したのではなく、ハリウッドのアクション映画並みの火薬を使ったか、大量のガソリン（ジェット燃料は燃えない）に引火させて爆発させたということです。おそらく、政府は今回の事故についても真相を隠ぺいすると思われます。
羽田管制塔に「誤進入」監視機能、事故当日も作動…国交省「常時凝視するものではなかった」
(出典:2024年1月5日 読売新聞）
一つ間違えば、日航機の乗客と乗員（約400名）が全員死んでいた可能性もあり、航空管制と海上保安庁を管轄する国土交通省は危険極まりない組織であることが露呈されてしまいました。戦後から何も変わらない隠ぺい体質を危惧するよりも、リセットするほうが楽であるように思います。 |
2024/1/5 21:00
今、起きている本当のこと
中東での米空母2隻態勢は終了へ 強襲揚陸艦などが穴埋め
(出典:2024年1月2日 Yahooニュース）
パレスチナのイスラム組織ハマスを創設したのはイスラエルであるため、ロシアは民間軍事会社ワグネルを使って潜入し、すでにイスラエル軍に関するデータを収集し終えたものと考えられます。
旧約聖書エゼキエル書に書かれている通り、ロシア軍がイスラエルに侵攻し、米海軍の巨大空母は超音速巡航ミサイルで撃沈され、米空軍の戦闘機はS400で撃墜されるというシナリオです。つまり、始まる前からシオニストたちの負けが決まっているということです。
ロシアでプーチンと一緒に住みたい、思わず本音を吐いたトランプの胸の内 共和党公認の討論会すっぽかし、SNS上で単独インタビュー公開
(出典:2023年8月25日 JB press）
具体的には、ウラジミール・プーチンがイスラエルを侵攻すると同時に、ドナルド・トランプは宇宙軍を指揮して援護する中で「世界戒厳令」を敷くことになります。要するに、即時停戦を宣言してディープステート（DS）を消滅させるのではないでしょうか？
英アンドルー王子やクリントン氏の名前も、性的人身売買で起訴の故エプスタイン氏関連文書が公開
(出典:2024年1月4日 CNN）
その後、プーチンとトランプは世界中の人々から救世主（メシア）と呼ばれますが、最後に残された日本に隠れているDSが包囲されて詳しい情勢が世界中の人々にも説明されます。このことを岸田や公明党の山口が認識できないのは、属国の中で選ばれているからです。 |
2024/1/5 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語を話せるようにならない理由の一つに、地政学的要因があります。例えば、日本は島国なので近隣国から自由を奪われる脅威を常に感じている韓国や東南アジアなどの周辺国とは少し状況が異なっています。
これまでは、先人たちの努力のおかけで日本で一生を終えられるほど豊かであると感じてきましたが、実際にそうであった人のほうが多いと思います。しかし、世界的なコロナ騒動であれだけ叫ばれた「グローバル化」が今となっては耳にしなくなったわけです。
グローバル化とインターナショナル化が進んだ現在、そのように悠長に生きていると足元を救われかねなくなりつつあります。つまり、自分でアンテナを高くしておかないと危ないということです。ただし、英語というのはあくまで手段であり、「英語＋専門」がないと話になりません。 |
2024/1/5 13:00
今、起きている本当のこと
「ウクライナで5年戦う」 習氏動かすプーチン重大発言
(出典:2023年12月27日 日本経済新聞）
昨年3月に、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平主席は「西側諸国から離脱した状態を維持するウクライナ戦争を5年以上続ける予定であり、アメリカ覇権を終わらせよう…」と話し合ったようです。
つまり、2028年までには第三次世界大戦と呼ばれる状態になるということです。また、ウクライナ（ネオナチ）とイスラエル（シオニスト）が繋がっているため、米軍（ディープステート＝DS側）とイスラエル軍、そしてNATO軍を弱体化させるのが目標となるわけです。
習近平政権がさらに「独裁」を強める…中国・李克強前首相「急死」で日本経済が直面する厳しい現実
(出典:2023年11月1日 現代ビジネス）
実は、中国の「上海閥」もDS側のシオニストですが、習近平を中心とした世襲政治家が集まるいわゆる「太子党」との権力争いが行われています。一方、アメリカの属国である日本と韓国は2027年まで主権を与えられないと思われます。
米空軍の“宇宙能力”から探るトランプの｢宇宙軍｣とは？―宇宙戦闘はあり得るのか
(出典:2018年6月25日 BUSINESS INSIDER）
ドナルド・トランプを支援する米軍（宇宙軍中心）とプーチンは、DS側のウクライナ（NATO軍・米軍）の兵力を縮小させており、最終的にイスラエル軍を降伏させれば太平の世が訪れるということになります。 |
2024/1/4 21:00
今、起きている本当のこと
日本航空 機体炎上“全員脱出” 海保機の5人死亡乗客14人けが
(出典:2024年1月3日 NHK NEWS WEB）
最近、渋谷を中心とした東京都内で破壊行為が行われる漫画やアニメが増えていますが、とにかく「東京を破壊したい」と願望を抱いてる勢力が存在していることがわかっています。
震度7の巨大地震が石川県能登半島で起きた翌日、今度は羽田空港で日本航空と海上保安庁の航空機が衝突して5人が死亡しました。今回も政府は事実を公表することなく、適当に調査して処理するものと思われます。
海保機に離陸許可出されず、国交省の開示資料で判明－羽田空港事故
(出典:2024年1月3日 Bloomberg）
なぜかと言えば、海保機の爆発・大炎上による延焼で事故調査が困難だからです。一方、外部に大きな損傷もないはずのJAL機も、エンジン停止中に火花が散るように燃えています。つまり、ジェット燃料ではないということです。
海保機側「離陸許可下りていたという認識」 JAL機との衝突事故
(出典:2024年1月3日 朝日新聞）
海保機に、燃焼しやすい薬品などが大量に積み込まれていた可能性がありますが、そもそも、コンピューターと目視で滑走路を監視している管制官がそのようなミスなどしません。これが2024年であり、コロナ騒ぎが始まった2020年よりも苦しいことが予想されます。 |
2024/1/4 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語ネイティブと対等に渡り合って、契約書も英語で作成出来るというのが目標であれば話は別ですが、実は人生で英語で話す相手のほとんどが「非英語ネイティブ」です。
英語を母国語としない外国人に対して、自分の知っている英単語をフルに活用し、とにかく不完全でも言いたいことを言えるようにするのが最も重要です。主に、英語で話す相手が非ネイティブという前提で考えると、ビジネスの場でも細い文法が間違っていても話せば自分の意図は伝わります。
また、少々文法に難ありでも躊躇せずに英語を話せるようにするのが最優先です。結果的に、日本特有の詰め込み教育のおかげで、日本人の多くの英単語は他の非ネイティブよりも語彙力が優っているのが現状です。 |
2024/1/4 13:00
今、起きている本当のこと
【1月1日-3日16時の情報まとめ】石川県で震度7の地震建物多数が倒壊・焼失
(出典:2024年1月3日 テレ朝news）
年が明けたばかりの1月1日午後4時6分、石川県の能登半島で震度3の地震が発生した4分後、マグニチュード7.6（震度7）の巨大地震が起きました。被害に遭われた方々にはお見舞い申し上げます。
高温の流体上昇が要因か、能登半島地震 京都大の梅田康弘名誉教授
(出典:2024年1月1日 産経新聞）
石川県内だけでも死者数は100人近くになっていると報道されていますが、原因については「プレートテクトニクス説」が地震学者たちの間で採用されているようです。具体的には、「地下深部のマントルから300度のマグマ高温が上昇し、岩盤が滑りやすくなって一連の地震を起こした…」とのことです。
しかし、実際にマントルやプレートの存在を目視で確認されたことはなく、仮説の上に仮説を重ねた解説をしているだけです。現地で被災された方々の話では、「今回の地震はしばらく左右に揺れ続けていた」、との証言が多いことがわかりました。
「大津波警報は過大予測では？」の声に専門家は警鐘 過去には同規模地震で5m超、犠牲者100人も
(出典:2024年1月3日 東京新聞）
結局、テレビ局や新聞各社は何も説明しないので、ますます不安になっているのが現状です。当初、NHKは「5メートルの津波が到達」と報道していましたが、実際には1.2メートルだったのは怖がらすことが目的であったからです。 |
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