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2025/2/28 21:00
今、起きている本当のこと
ローマ教皇はなお「重篤」と教皇庁 軽度の腎不全も
(出典:2025年2月24日 BBC）
バチカンは、フランシスコ教皇（88歳）の病状が安定していないと説明し、いつ死ぬかわからない状態にあることを示唆しています。
トランプがディープステート（DS）を叩きのめす中、総本山であるバチカンのトップが死ぬことは時代の変化を意味しているわけです。数年前、世界をチェスのように動かしたヘンリー・キッシンジャー元国務長官も100歳で死にました。
結局、世界全体がグレートリセットでゼロから作り直す必要があり、これまで重要な役割を担ってきた組織・個人は消えていくことになります。そもそも、バイデンやゼレンスキーのように複数の影武者が存在していることは明らかです。
ローマ教皇、司教会議上級職に女性を初任命
(出典:2021年2月7日 AFP BB News）
ちょうど4年前、フランシスコはカトリック教会の慣習を破り、シノドス（世界代表司教会議）の次官補に初めて女性を任命し、次の教皇を選出するためにコンクラーベ（選挙）で女性が選ばれるかもしれません。 |
2025/2/28 17:00
語学学習のためのメッセージ
今、仕事で海外出張を何度もして、それなりに英会話ができる方は大勢います。しかし、職種が変わって英語から遠ざかると、英会話力もかなり錆びついてきているというのが現状です。
そこで、再び英会話学習に本腰を入れてみることも大事であると思います。インターネットで英語学習をするのも良いですが、ブレイクスルーをするために英会話スクールに通っているのも一つの手です。
結局、英語学習のモチベーションは「必要性」があるかどうかに尽きます。単なる教養の一つとしてだけなら長続きはしないものです。だから、実用的に外国人と英語で話す機会をつくるしかありません。
近い将来、介護が必要な高齢者はフィリピン人やインドネシア人の介護を受けることになりそうです。その時に、英会話を使えれば役に立つかもしれません。体が不自由でも、楽しい話をすることができれば見える世界も変わってきます。 |
2025/2/28 13:00
今、起きている本当のこと
もはや米ドルは覇権通貨ではない...世界経済を揺るがす「新通貨」の可能性
(出典:2024年12月16日 THE21 online）
もしアメリカが「金本位制」を本当に導入すれば、保有する金（ゴールド）の総量を越えた米国債（米ドル）の発行（印刷）ができなくなり、債務上限やインフレは一気に解決することになります。
現在、トランプ政権は導入について検討していると思いますが、ロシアや中国を中心としたBRICSは国家間決済用通貨「The UNIT」の発行を計画中で、金40％・通貨60％で価値を構成する「半金本位制」となりそうです。
「有事の金」価格が急騰しているワケ 基軸通貨ドルの行方は？ トランプ大統領が水面下で進める“秘策”
(出典:2025年2月25日 デイリー新潮）
しかし、トランプはBRICSと張り合う気はなく、今はとにかくアメリカ経済を守ることに集中しています。本当は、雪だるま式に増えた巨額債務を民主党やウォール街、軍産複合体などに押しつけたいところですが、まだ新しい米ドル（トランプドル）の話をするタイミングではないようです。
それでも金融危機が起きるのは避けられず、今年中に米国債の信用低下で米ドルは世界の基軸通貨としての地位を完全に失う可能性があります。そして、米ドル資産を保有している日本人投資家も没落していきます。 |
2025/2/27 21:00
今、起きている本当のこと
EUは米国を「だますため」に設立された トランプ氏
(出典:2025年2月27日 AFP BB News）
イスラエルとハマスの戦争を停戦させ、国内の政府職員を大量解雇し、EUには25％の関税を課すドナルド・トランプ次第で世界は大きく転換しています。
日銀利上げ、トランプ氏次第？ 米の関税政策影響、読めぬ先行き
(出典:2025年2月21日 毎日新聞）
だから、トランプ政権の政策を分析することで、ウォール街や軍産複合体を潰すために株価を大暴落させることや、米ドル危機で為替相場は1ドル＝100円以下の円高トレンドに向かっていくことを理解しておく必要があります。
なぜかと言えば、トランプの理想とはアメリカが軍事・経済大国として維持することではなく、アメリカ人が幸せに生きることだからです。そのためには、1870年代の西部開拓時代のように貧しくても地域住民が共同体として教会を中心とした封建制度を復活させることが不可欠です。
大草原の小さな家 アンコール
(出典:NHK）
その情景を描写したのが、ローラ・インガルスの自伝的児童小説「小さな家」シリーズであり、日本でも「大草原の小さな家（Little House on the Prairie）」がテレビで放送され、現在はDVDなどで視聴することが可能です。 |
2025/2/27 17:00
語学学習のためのメッセージ
私自身、カリフォルニアで英語とスペイン語両方の環境で仕事をした経験から考えると、英語、スペイン語ともに日常会話のほうがビジネスをするよりも難しいと思っています。
実は、仕事の話というのはある程度の内容が把握できれば推測が可能なわけです。それ以外の言語では、特に中国語に関しては、日本人は漢字が読めるため、書類などは簡単に読めるようになるという有利さを持っています。
漢字2語で構成される単語のうち80％以上は、日本語も中国語も同じ意味であるとされています。他方、韓国語についてはハングル文字を覚えることから始まりますが、日本語と比較すると文法がほぼ同じであるため、一度覚えてしまえばその後は学習が楽しくなると思われます。 |
2025/2/27 13:00
今、起きている本当のこと
小林製薬 臨時株主総会 香港投資ファンドが提案の2議案は否決
(出典:2025年2月19日 NHK NEWS WEB）
数年前、小林製薬のサプリメント商品で、紅麹の成分に問題があると日本政府からでっち上げられて被害を受けたのは記憶に新しいところです。
今回、株主総会が大阪市内で開かれ、株式の10％余りを保有する香港の投資ファンド「オアシス・マネジメント」が提案した再調査と新しい社外取締役の選任を求める議案は反対多数で否決されたと報道されました。
政府の「怒り」はミスをごまかすポーズか 小林製薬の紅麹問題、今になって「76人死亡との関連調査」とは
(出典:2024年7月2日 東京新聞）
この投資ファンドの代表はイスラエル人であり、日本政府と密約を交わして小林製薬を買収しやすいように便宜を受けている可能性が高いです。そして、小林製薬は昨年7月の時点で厚労省が発表した420人の被害者のうち、270人が紅麹サプリを服用していなかった、と語りました。
日本政府は売国奴の巣窟であり、嘘のスキャンダルで企業のイメージを悪化させたり、スマートシティ化するために輪島市や大船渡市を燃やし、外資に売却することで出世するという仕組みがあります。 |
2025/2/26 21:00
今、起きている本当のこと
大船渡市の山火事は「鎮圧」 隣の陸前高田市では新たな山火事 岩手
(出典:2025年2月25日 Yahooニュース）
2023年にはマウイ島ラハイナで大火災が起き、2024年は能登半島地震で輪島朝市だけが不自然に焼けました。
また、2025年はロサンゼルスの一部が火災で焼失し、そして日本でも岩手県の大船渡市と陸前高田市が不可解な山火事で住民の避難指示が出されました。つまり、大規模火災が起きた場所には必ず「スマートシティ構想」があるわけです。
2018年度～2024年度ＳＤＧｓ未来都市等選定都市一覧
(出典:内閣府 地方創生推進事務局）
陸前高田市は、2019年7月1日に持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けた優れた取り組みを提案した自治体の一つとして「SDGs未来都市」に選定されています。要するに、選ばれた町は火災を引き起こして追い出されるということです。
近い将来、大規模火災が起きた場所をディープステート陣営が手に入れ、自分たちにとって都合がいい都市が作られます。だから、何万、何十万人が死んでも日本政府や自治体は気にしないということです。 |
2025/2/26 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本人が間違いを恥じて積極的に英語を話さないことについてですが、英語を母国語とするアメリカ人やイギリス人の多くが、「日本語は日本でしか使われない。だから、日本人のほとんどが日本語を話す人がネイティブかそうでないか(正しい日本語かそうでないか)の2択で判断しようとする。」と見えています。
さらに、「英語圏の人々にとっては、英語を母国語とする国や、第二外国語としてよく使われる国、そうでない国など多くの選択肢があるから、発音やアクセント、文法などそれぞれの個性として捉えている。わざわざ話す英語が正しいか正しくないか、という基準で聴いていない…」と考えているのがわかります。
要するに、いちいち自分の話す発音やアクセントを気にする必要はないということです。多少の文法ミスやアクセントの間違いは気にせずに、どんどんコミュニケーションをとるように心がけるだけです。 |
2025/2/26 13:00
今、起きている本当のこと
史上最大のディール！ ウクライナ停戦「米露交渉」案は習近平の「トランプへのビッグプレゼント」か？
(出典:2025年2月22日 Yahooニュース）
先週から、アメリカ（トランプ）とロシア（プーチン）による、一方的なウクライナ戦争戦争後の世界秩序についての話し合いが始まりました。
具体的には、トランプ政権の経済政策である原油価格の大幅値下げに対し、産油国のロシアとサウジアラビアが合意するかどうかが注目です。そして、中国（習近平）もここ数週間のうちにトランプ陣営と水面下の交渉をしているとのことです。
石破首相 北方領土の日でメッセージ「問題解決されず遺憾」
(出典:2025年2月7日 NHK NEWS WEB）
一方、日本の石破首相は完全に次の世界秩序から蚊帳の外に置かれていますが、何となく分刻みの仕事をこなす日々を送っています。2月7日は「北方領土の日」でしたが、当たり障りのないビデオメッセージを寄せました。
元島民以外の日本人が本気で返還を求めているとは思えませんが、戦後80年も領土問題が解決されていないということは日本の外交的な立ち位置は何も変わらなかった証拠です。80年周期で動く世界秩序では、トランプが交渉材料として北方領土を利用する可能性があります。 |
2025/2/25 13:00
今、起きている本当のこと
Liz Truss Calls For 'Elon & His Nerd Army' To Investigate 'British Deep State'
(出典:2025年2月21日 Zero Hedge）
イギリス国民が願っていた減税政策を出したリズ・トラス元首相ですが、就任後たった44日でディープステート（DS）に辞任させられたのは記憶に新しいところです。
今回、アメリカの保守政治行動会議（CPAC）で演説したトラスは、｢我々はイギリスでトランプ式の革命を起こす。我々は検閲と戦い、イギリス国民に真実を届けるための新しい言論の自由メディアネットワークを構築する…」と発言しました。
日経がフィナンシャル・タイムズ買収、親会社から1600億円で
(出典:2015年7月24日 Reuters）
具体的には、イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズはDSであり、イギリスにもトランプやイーロンのような人たちがイギリスのDSを調査する必要があるとのことです。ちなみに、日本経済新聞社はフィナンシャル・タイムズと提携している日本のDSです。
財務省の前で消費税廃止や“解体”求めるデモ 「YouTube見て来た」参加者も 国民・榛葉幹事長「国民の悲鳴だね」
(出典:2025年2月24日 FNNプライムオンライン）
ニューヨークのウォール街とシティ・オブ・ロンドンという金貸し屋が、都合の悪い政治家や企業経営者を排除してきました。日本のDSの代表格は財務省であり、親日家イーロンのDOGEが介入して閉鎖に追い込みたいと多くの日本国民は思っています。 |
2025/2/21 21:00
今、起きている本当のこと
トランプ氏「王様万歳」と投稿 ホワイトハウス公式にも
(出典:2025年2月20日 日本経済新聞）
トランプ大統領は、自身のSNSアカウントで自らを指し「王様万歳」と投稿し、またホワイトハウスの公式アカウントXでも王冠をかぶるイラストが投稿されています。
「米国に王はいない」 バイデン氏、最高裁判決を批判
(出典:2024年7月2日 日本経済新聞）
一方、バイデン前大統領や民主党議員たちは、これまで「アメリカには王はいない…」と主張してきました。しかし、もしトランプがアメリカ合衆国（United States）ではなく、アメリカ共和国の大統領なら同時に国王でもあるということです。
いずれにしても、トランプ政権によるイエス・キリストの教えを復活させる政策は、アメリカ国民のメンタリティを立て直し、アイデンティティを取り戻そうとすることで、再び「神権国家」をつくろうとする国王のような印象を受けます。
新シリーズ版『大草原の小さな家』がNetflixにて製作決定
(出典:2025年1月30日 海外ドラマNAVI）
MAGA（アメリカを再び偉大な国にする）という意味は、アメリカ国民の罪を悔い改めさせ、神に立ち返るということでもあります。そのようなタイミングで、古き良きアメリカを描写した「大草原の小さな家」が再び放送されることになりました。 |
2025/2/21 17:00
語学学習のためのメッセージ
「グローバル企業」を名乗っているにも関わらず、本社が英語対応できず、結局、現地出向の日本人社員に頼るというのはよくあることです。
しかし、それでは本社と現地の信頼関係の構築は難しく、また出向者も英語はできても専門的な知識がないこともあり、有用なコミュニケーションにならないというのが当たり前になっているようです。
ちなみに、ヨーロッパのグローバル企業では社員のほとんどが英語を流暢に話し、フランス語やドイツも理解し、話すことができると聞いています。中国本土に駐在する欧米人社員も、中国語の他に英語を流暢に話しています。
さて、日本人の一般的な傾向としては、思っていることを口にするのを躊躇したり、発言をやめたり、まわりくどい言い方をする人が多いという印象があります。また、間違いを恐れることで発言が減るというのも気になるところです。それでは、外国語は上手くなりません。 |
2025/2/21 13:00
今、起きている本当のこと
〈コメ不足を招いた農水省とJAの失態〉コメ転売が相次ぐなか、不足の元凶は「減反とそれに対する産地の隷属体質」と専門家が指摘
(出典:2025年2月20日 Yahooニュース）
米価格の高騰が止まらず、農水省は2月上旬にスーパーで販売された米5キロの平均価格が、前年同期と比べて1811円高い3829円になり、9割近く価格が上昇していると発表しました。
ところが、今回の米不足の原因は日本政府（農水省）による減反政策、つまり政府が米の生産量を調整（需要や供給、流通の把握）する能力がないことと、米の生産者が大人しく従っているからです。
農林水産省が米農家の反対を押し切ってまで「備蓄米放出」に踏み切った“表沙汰にしにくい理由”
(出典:2025年2月18日 Yahooニュース）
結局、農水省は米の価格を上げるために減反を続け、米の生産量や生産力を下げたわけです。日本国民（消費者）のことなど1ミリも考えたことがない農水大臣や農水省の官僚、農協の幹部たちは誰かが餓死しても何も感じません。
全てはカネのためであり、日本国民の敵として存在しています。今回、21万トンを買い占めた政府は総額数千億円以上の税金を使ったことになります。石破政権は、米価格だけでなく、ガソリン税や103万円の壁など何一つ解決しておらず、このままでは本当に死者が出ることになります。 |
2025/2/20 21:00
今、起きている本当のこと
【独自】「買えない人へのビジネス」コメ“高額転売”の中国人女性を直撃…中国SNSに相次ぐ「日本のコメ転売」投稿
(出典:2025年2月18日 Yahooニュース）
日本のテレビ局は、「中国人が米を買い占めて高額で転売している…」と報道していますが、米が不足するほど素人が買い占め・保管・転売することなど不可能です。
米が3年保つ米袋屋 High Standard Bag 10㎏用×3枚（柿渋ハッスイ米袋）
(出典:Amazon）
私自身、3年前（玄米30キロ＝8000円台）の時に備蓄を始め、「渋柿撥水米袋（当時、一袋1000円）」で保管し続けています。最近、ようやく袋から出して食べ始めましたが、湿度管理を徹底していないのに美味しく頂いています。
つまり、米は倉庫に置いておけばいいわけではなく、温度と湿度管理などに多額の費用がかかるのが普通です。実際に、政府の備蓄米は米100万トンを1年間保存するのに500億円かかると言われています。
農水省の「コメ不足」説明は「ウソ」ばかり！ 買い占めや転売のせいではないという重大な指摘
(出典:2025年2月19日 Yahooニュース）
また、3年で古米となって市場価値はゼロになってしまいます。だから、米が不足し、価格が高騰した原因は日本政府（農水省）が商社や農協と協力して大量に買い占めて、この流通量を操作したということです。 |
2025/2/20 17:00
語学学習のためのメッセージ
現在英会話スクールに通っている方には厳しい話かもしれませんが、常に他人と自分を比べている人がいます。つい「あの人より上手かな？」「横にいる人に変に思われていないかな？」などと考えてしまうわけです。
他人の目を気にしなければ、もっと上達は早いのですが、失敗を恐れずに前に出る勇気は大変ですので、身に付ける必要があります。つまり、恥ずかしさが日本人にとって一番大きな原因でありると思うわけです。
例えば、外国人が必死に何かを伝えようとカタコトの日本語を話している時、聞く側も必死に相手が言っていることを理解しようとするはずです。聞く側が真剣に聞けば恥ずかしさなど感じている場合ではないわけです。
だからこそ、帰国子女が英語の授業でナチュラルな発音をしてもバカにすることをやめるべきです。なぜかと言えば、このことがいつまで経っても英語が上達しない原因になっているからです。 |
2025/2/20 13:00
今、起きている本当のこと
親プーチン独裁者の長男（32）を東京で発見した！ 松屋「シュクメルリ」大使と密会も《写真多数》
(出典:2025年2月5日 文春オンライン）
親ロシア派が多いジョージアは、ウクライナ戦争で欧米諸国から警戒されており、与党「ジョージアの夢」の創設者ビジナ・イワニシビリ元首相の長男は、東京都内に在住していると報道されています。
イワニシビリ元首相は、ジョージアのGDPの約1/3の資産を保有する大富豪で、アメリカによる経済制裁から逃れて日本に逃げてきたようです。しかし、アメリカのトランプ大統領とロシアのプーチン大統領が何度も電話会談を行ったということで、日本に滞在する必要がなくなりつつあります。
「CIAなら公安を瞬殺できる」元公安が語る“スパイ天国”日本のお粗末な現状
(出典:2023年11月23日 DIAMOND online）
つまり、世界で日本だけが「トランプ革命」の逆を進んでおり、日本政府によるウクライナへの軍事支援を理由に、世界中の情報機関が日本でスパイ活動を展開するようになってしまいました。
先日、CIAのエージェントが日本に逃れてきましたが、今度は旧ソ連圏の情報機関が東京を拠点に犯人探しや資金流れなどを調査している可能性があります。普通の日本人には縁のない話ですが、公安や警察、自衛隊などはもう少し緊張感を持ったほうがいいと思います。 |
2025/2/19 21:00
今、起きている本当のこと
［社説］令和の証券民主化で資本主義を磨け 昭和100年 変化に挑む
(出典:2025年1月7日 日本経済新聞）
日本経済新聞の「社説」は、一見もっともらしいことが書かれていますが、株価がいつ暴落するのかについて知りうることはできません。
アメリカでは、投資信託などを含め株式を保有する世帯が全体の6割であっても、貧富の格差が大きいのが現状です。一方、日本でも貧富の格差は大きくなりつつあり、それは株式だけでなく、不動産や金（ゴールド）などの保有が原因となっています。
伝説の空売り投資家、市場の投機は歴史的な極限に近づいていると指摘
(出典:2025年2月13日 MONEY INSIDER）
そのような状況の中、もしオルカンやS&P500などのアメリカ株が大暴落した時、「新NISA組」は一体どうなるのでしょうか？今回は戦後とは大きく異なり、日本を復興させてくれるGHQ（進駐軍）はいません。
マッカーサーは、日本が二度と戦争しないために金融市場を導入し、経済を成長させて生活を豊かにしました。その結果、多くの日本人は精神的に弱くなり、「今だけ、金だけ、自分だけ」で自滅の道を歩んでいます。 |
2025/2/19 17:00
語学学習のためのメッセージ
当然、英語は使わないと上達しないわけですが、「使う」という意味は海外に住むということではありません。
つまり、「自分が主体的に英語でコミュニケーションを取らないと何事も進まない環境に身を投じる」という環境が必要であるということです。例えば、TOEIC700点取得者であれば3ヶ月程度で劇的に英語力は向上していきます。
しかし、それはある程度の英語力があることが前提となります。基礎の英語力がなければ、耳は慣れますがコミュニケーション力に限界を感じてきてしまいます。なぜかと言えば、語彙力や文法が身に付いていないからです。 |
2025/2/19 13:00
今、起きている本当のこと
台湾有事の避難 福岡県内7市で約4万7000人受け入れ案 沖縄の先島諸島から大牟田・飯塚・田川・朝倉各市でも
(出典:2025年2月18日 Yahooニュース）
福岡県は、「台湾有事」を念頭に沖縄の先島諸島から住民約4万7000人を福岡市や北九州市など県内7市で受け入れる初期計画案の概要を公表しました。
戦中の“プロパガンダポスター"教訓を後世に
(出典:2022年8月30日 NHK NEWS WEB）
いつの時代も戦争の始め方は同じで、まず国民を騙して民意が一致したタイミングで戦争を始めるわけです。いわゆる「プロパガンダ」という手法ですが、第二次世界大戦前の主な情報源はラジオと新聞、ポスター（冊子）、映画のみで国内外の様々な意見を聞くことはできませんでした。
SNS偽情報、違法例示す指針策定へ 選挙規制は政党協議
(出典:2025年2月1日 日本経済新聞）
一方、現在はSNSというツールがあり、英語やスペイン語、中国語が理解できればさらに真相や真実を知ることが可能な時代です。だから、戦争を引き起こしたい世界支配層はSNSを規制しようとしています。
私たちは、断固として反対しないと再び戦争に巻き込まれ、多くの犠牲者が出ることになります。繰り返しお伝えしますが、戦争に対しては強く反対しなければなりません。 |
2025/2/18 13:00
今、起きている本当のこと
マスク氏「政府機関全体を廃止」、トランプ氏推進の改革の一環
(出典:2025年2月14日 Reuters）
アメリカのトランプ大統領の側近で政府支出の削減を行っているイーロン・マスクは、多くの政府機関を廃止する必要があるとの考えを示しました。
だから、日本の暴力団もテレビ局、新聞社もUSAID→CIAから年間約1.5兆円を支給され、世論操作してきたことも明らかになる時がやってきます。分かる人には分かると思いますし、分からない人は未だに私の書いていることが陰謀だと思っているのが現状です。
【USAIDの日本版であるJICA、両者の関係は？NHKもUSAIDが設立したメディアネットワークに参加】
(出典:2025年2月10日 X@sputnik_jp）
ところが、ロシア国営メディアのスプートニクが、USAID（アメリカ国際開発庁）とJICA（国際協力機構）、池上彰、NHK、そしてウクライナ公共放送の関係についてついに報道しました。つまり、テレビに顔を出している自称・評論家はまだカネを貰っているということです。
先日、日米首脳会談の記者会見でトランプが石破の前で示唆したように、イーロンも日本の国会議員や官僚たちへ警告したことで、日本の既得権益者と売国奴たちは眠れないほど恐怖であるように思います。 |
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