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2023/12/15 21:00
今、起きている本当のこと
認知症薬「レカネマブ」保険適用、年298万円見込み
(出典:2023年12月13日 日本経済新聞）
厚労省は、大手製薬会社エーザイとアメリカのバイオジェンが開発したアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」を保険適用する薬の公定価格を承認しました。
本国アメリカでは2万6500ドル（約390万円）もする薬ですが、価格を少し引き下げて298万円に設定されています。しかし、複数の専門医の話では「ほとんど効果がない…」と言っています。具体的には、「アミロイドの効果判定が不可能」と説明しています。
学力調査の英語「話す」、6割が0点 中学生の英語力は下がったのか
(出典:2023年7月31日 朝日新聞）
会員制語学スクールを運営している私たちAtlasは、大手英会話スクールに300万円のレッスン料を支払う受講者と同じだと思いました。病気にならないように予防するように、英語を習う前に日本語でリテラシー力を身につけるほうが教育費は節約できると思います。
今後、政府や自治体、大企業はあらゆることを隠すようになり、騙された多くの日本人が悔しがることが予想されます。病気にさせて儲ける医療を潰し、病気にさせない医療に変えるように、無能にさせて儲ける英会話スクールを潰し、有能にさせるリテラシースクールに転換させる必要があります。 |
2023/12/15 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本では勘違いしている方が多いですが、英語が下手なことを気にする必要などありません。日本の公用語は、日本語なのだから当たり前のことです。
実は、言語や文化が優れているほどその言語独特の表現があり、多国語に変換しにくいと言われています。私は、ドイツ語やフランス語、スペイン語、そして日本語はその典型であるように感じています。
「グローバル」や「インターナショナル」と言ったところで、最終的に重要なのはその個人の知識と経験です。そこを押さえながら自分の目的が一体何かと考えていくことで、英語の学習方法は簡単に見つかります。
結局、ここまで来ると年齢など関係なくなり、若い人は特に自分が携わっている専門分野を深く理解することが重要になり、それから英語の4技能ができることが求められています。 |
2023/12/15 13:00
今、起きている本当のこと
北海道函館市の海岸に、大量のイワシやサバが打ち上げられた問題で、海外のSNSでは東京電力福島第一原発から放出されたALPS処理水の影響を指摘する情報が広がっています。
Thousands of tons of dead fish wash ashore in Japan - three months after the nation released treated Fukushima radioactive water into the sea
(出典:2023年12月8日 Mail Online）
イギリスの大衆紙デイリー・メールは、「福島原発から処理水が放出された3ヵ月後に大量の魚が打ち上げられた…」と動画解説付きで配信され、ジャニーズのペドフェリアを最初に報道したイギリスBBCのように、イギリスから暴露が始まっています。
次々とパンドラの箱を開けるイギリスですが、映画「ゴジラの恐怖」が現実になりつつあります。いつものように、日本の主要メディアは他人事のように報道していますが、ワクチンの成分と放射性物質が体内に蓄積された日本人はもはや人間ではないのかもしれません。
ホットストック：東電力ＨＤが5日ぶり反落、「お祭り状態」で荒い値動き
(出典:2023年12月12日 Reuters）
東京電力の株価は、新潟県にある柏崎刈羽原子力発電所の再稼働が近づくとの思惑で4日間で40％近く上昇しましたが、11日に福島原発で廃炉作業をしていた作業員が顔面汚染をしたと発表されて値を戻していました。
日本のディープステートである東京電力の株価を上げて、日本政府はNISAの利用者を増やそうとしていたのは明らかですが、イギリスからスクープ報道が送られてくると不思議と真実になるのが最近パターンです。 |
2023/12/14 21:00
今、起きている本当のこと
The $20 Trillion Carry Trade That Will Destroy Japan
(出典:2023年12月8日 Zero Hedge）
20兆ドル（約3000兆円）が、中国市場から日本市場にキャリートレードされたことで、日経平均株価が高値を維持しています。
アメリカを代表するオルタナティブ・メディア「Zero Hedge」は、「日本を滅ぼす20兆ドルのキャリートレード」という記事を出していますが、2025年6月には資金が抜かれる予定です。教育（学校）や医療（病院）、年金、介護福祉など政府の資金で運営されている業種も、いよいよグレートリセットの対象になります。
つまり、自民党が解党されるということは、ハイパーインフレで通貨（日本円）の価値が失われ、債券と株価暴落、そして社会保障制度も金融恐慌でリセットされる予定であるということです。ところが、肉体労働で現金を稼げる若い人にとっては有利です。
個別最適な学びに不可欠なメディア情報リテラシー
(出典:2023年12月1日 日経BP）
ただし、野党に政権交代しても年金支出を確保したり、金利上昇を抑えるための金融緩和政策は継続されるので税金が上がるのは避けられません。大手英会話スクールは次々と閉鎖・倒産し、いよいよ情報リテラシー教育を導入しなければ生き残れなくなります。 |
2023/12/14 17:00
語学学習のためのメッセージ
通常、本当に必要に迫られれば、「英語が下手」とか「恥ずかしい」などとは言っていられなくなります。
「英語ができなければ明日はない…」くらいに追い込まれれば、様々な学習方法を必死で試そうとするでしょうし、その中で自分に最も合ったやり方も見えてくるものです。単語も文法もわからない状態で英会話をすることは無理があります。
また、すでに単語や文法、例文も頭に入ってるのに関わらず、日本人の英会話講師から英会話を教わり続けるのも効率が悪いわけです。そういう意味では、適した勉強方法を提案してくれる「マンツーマンレッスン」が必要であることは誰の目にも明らかです。 |
2023/12/14 13:00
今、起きている本当のこと
「こんにちは渋沢栄一」新紙幣、2024年7月3日発行
(出典:2023年12月12日 日本経済新聞）
日銀と財務省は、新紙幣を2024年7月3日に発行すると発表し、新紙幣の発行後も現在の紙幣は引き続き使用できると説明しています。
「暗証番号なし」マイナ、１５日から＝保険証と本人確認で利用―政府
(出典:2023年12月12日 時事通信ニュース）
しかし、1年以内に新紙幣と交換できなかった旧紙幣は無効になる可能性があることを覚えておいてください。また、預金封鎖は米ドルが大暴落した場合に実施されるかもしれません。マイナンバー（個人情報データ）は、長期の徴税のための改革であり、ゆっくりと利用率を上げていきます。
2024年の「新札発行」で歴史は繰り返す？ 1946年に起こった日本での「預金封鎖」を解説
(出典:2023年9月1日 Yahooニュース）
ちなみに、法人名義の預金口座は「財産税」をかけられる可能性が低いですが、利用履歴がないと個人口座として課税されることも考えられます。結局、ペイオフの限度額である1000万円以下を維持しておくことが無難です。
問題は、1000万円以上が入っている預金口座に対して、何らかの措置がなされることです。金持ちから税金を取ることを優先している財務省や国税庁は、地方で普通に暮らしている平均的なサラリーマンには手を出さないと思います。 |
2023/12/13 21:00
今、起きている本当のこと
政治家が合法的にボロ儲け。無課税・匿名で資金を集める「政治資金パーティ」という醜悪なビジネスモデル
(出典:2023年12月5日 MONEY VOICE）
自民党の最大派閥である安倍派（清和会）は、政治資金パーティで販売ノルマを超えた分をその議員に帳簿上に出ない形で「キックバック」されていたことが明らかになり、東京地検特捜部（アメリカ）に逮捕・拘束される可能性が出てきました。
国会が終わるまで国会議員には「不逮捕特権」がありますが、本日13日には検察官たちが一斉に家宅捜索に入る準備をしています。まずは安倍派が消滅し、自民党全体が分裂していくので解散総選挙に出ても勝てる見込みはありません。
自民5派閥の過少申告も告発した…上脇博之教授が「政治とカネ」で孤軍奮闘 「チェック役」どう増やす？
(出典:2023年11月28日 東京新聞）
今回のスキャンダルには岸田文雄（偽首相）も関係しており、安倍派だけを狙おうとしているようです。そもそも、1年ほど前に日本共産党の機関紙「赤旗」が報道していました。その後、内情をよく知る神戸学院大学の教授が検察に告発し、東京地検の捜査を朝日新聞がスクープしたわけです。
日本共産党（共産主義団体ではない）というのは、自民党に対抗するために結党された政党であり、アメリカのディープステートの傘下にある安倍派による皇室解体を阻止する動きが始まったということです。 |
2023/12/13 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本で英語学習を行う際に、改めるべきことの一つが「単語の暗記」であるように思います。ひたすら、英単語覚える意味などないということです。
覚える必要があるのは、英単語ではなく、その例文です。前後関係が全くない単語だけ覚えても苦しいだけで途中で挫折してしまうわけです。例文を覚えるというのは、英語の使い方を覚えることです。
英単語だけ覚える人は、その並べ方を自分で独自解釈し、自分で編み出した英語を話そうとするので相手に通じなくなります。私たちAtlasのお勧めは、単語帳に掲載されている例文を覚えることです。
「暗記する」こと自体が受験勉強に近いニュアンスがありますが、例えば数学で「公式の意味を知らずに数式だけ覚えても意味がない」のと全く同じ現象です。例文を覚えていくことで、公式を自分で導き出せるようになり、応用もできるようになります。 |
2023/12/13 13:00
今、起きている本当のこと
大谷翔平ドジャース移籍の裏に、エンゼルスGMの「信頼関係ぶち壊す失言」 「残留」目指してエンゼルスが尽くした手、大谷側の怒り買う
(出典:2023年12月11日 JB press）
大谷翔平選手が、同じカリフォルニア州にあるエンゼルスからドジャースへ移籍することが決まりましたが、唯一のカナダにある球団ブルージェイズに移籍することがベストであったものと考えられます。
なぜかと言えば、カリフォルニア州は民主党の地盤であり、来年のアメリカ大統領選挙前後に米ドルの暴落懸念があるからです。しかし、驚いたことに契約金を米ドルで貰うのか、それともテキサス州を中心とした新しい通貨制度に対応できるのか、おそらく大谷には資産運営の優秀なプロのアドバイザーがついています。
大谷翔平のアイデア“986億円後払い”は税金面で「天才的発想だ」 米記者が一石二鳥の理由説明
(出典:2023年12月12日 THE ANSWER）
大谷は、年俸7000万ドルのうち、6800万ドル（約98億6000万円）を後払いにする契約をドジャースと結び、2024年～2033年までの年俸は200万ドル（約2億9000万円）とし、契約が終了する10年後の2034年～2043年に残りの金額が支払われることにしました。
大谷の10年間の年棒は毎年たった200万ドル（約3億円）であるため、ドジャースは運用資金を減らすことなく、大谷がカリフォルニアに住んでいなくてもカリフォルニア州の税金を負担せずに済むことになり、一石二鳥となるわけです。 |
2023/12/12 21:00
今、起きている本当のこと
植田総裁の決断は近い…1ドル130円台の「円高反転」、日本株を左右する「大転換」へ！日銀「12・19会合」に備えよ！
(出典:2023年12月11日 現代マネー）
2012年の為替相場は1ドル＝70円台でしたが、その時に日本円から米ドルに両替えした外国人投資家たちは、昨年9月のうちに再び日本円に戻しました。
彼らは、さらに資産を増やすため、円高になるように市場に関与し続けています。実際に、日本に家族と移住してきた資産家もいますが、善意で生きている人たちだばかりではありません。中には、地域全体を乗っ取ろうとする人間もいることに注意する必要があります。
島崎俊郎さん急死 天皇陛下執刀医が語るインフル死の怖さ…コロナワクチン影響で免疫機能に狂いも
(出典:2023年12月8日 毎日新聞）
毎日新聞が、自社のスポーツ新聞で何気なく報道していますが、コロナワクチンを1回でも接種した日本人は軽度のエイズ（HIVウイルス感染）状態になっており、免疫機能が低下していることを伝えています。
芸能人の訃報はインパクトがあり、今回も死因は急性心不全ですが原因は明らかにワクチンです。このことはまもなく明るみになりますが、これから世界情勢がさらに荒れてくるので接種者と未接種者の差が大きくなってきます。 |
2023/12/12 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語が必要な状況に出くわした際、「聞く、話す、読む、書く」の4つのスキルのどれ一つ欠けていても通用しないことがあります。
しかし、「4つのスキルが全てがつながっているから、これだけ勉強すれば良い」というものでもありません。実際に、文法や単語がある程度わかれば英語の本を読むことはできます。そして、読めれば文の組み立てがわかり、英語で書いたり話したりにつながります。
そうして、外国人と英語で話していると、いつの間にか正しい発音ができるようになり、聴く力が身に付いていきます。だから、ただ大学入試で試験を導入したからといって、日本人全員の英語力が向上するわけではないということです。
比較的英語力が高い北欧諸国やシンガポールは、入試のために英語を勉強したから話せるようになったわけではありません。自分が必要性を感じるか、そして目的があるかで決まってきます。 |
2023/12/12 13:00
今、起きている本当のこと
円高一時141円台 4カ月ぶり 日銀総裁発言受け
(出典:2023年12月9日 毎日新聞）
先週始まった急激な為替相場の変動（円高ドル安）は、日銀の植田総裁の発言が原因ではなく、大量の金（ゴールド）が持ち込まれ、日本円に現金化された可能性があります。
田中貴金属工業：金価格推移
(出典:2023年12月12日 田中貴金属）
もし1円円高になれば、円建て金価格は1グラムあたり約60円下落する計算ですが、12月4日には1グラム＝1万928円の史上最高値を更新をしましたが、そこから急落し始めて昨日は1グラム＝1万360円でしたので600円近く下落しました。
200円上がった翌日に200円下がる相場は不自然であり、外国人投資家は米ドルを捨てて日本円に乗り換えたものと考えられます。特に、アメリカの巨大投資銀行はアメリカで金融危機が起きることを知っており、避難場所である日本に資金を移したということです。
訪日外国人の消費額7月～9月コロナ禍前を上回り過去最高に
(出典:2023年10月18日 NHK NEWS WEB）
そもそも、1ドル＝150円台まで進んだ円安ドル高は、アメリカと中国の国際金融資本が仕組んだことであり、私たち日本人は「外国人観光客が訪日してカネを落としてくれる…」、などと呑気に喜んでいる場合ではないわけです。 |
2023/12/9 21:00
今、起きている本当のこと
SDGsバッジは外国人から｢謎のカルト｣と思われている…SDGsが通じるのは日本だけという残念な事実 日本人は"多国籍な町内会"である国連が大好き
(出典:2023年1月20日 PRESIDENT Online）
この20年で、国連やG7（日本を含む先進諸国）は、二酸化炭素を排出することを極端に嫌い、国民にも節電や節水を強要してきました。
しかし、二酸化炭素の排出で死んだ人は一人もいないどころか、むしろ国連やG7が推進したワクチンが原因で多くの命が奪われているわけです。また、電磁波が溜まりやすい場所で生活していたり、仕事していると一定量の放射性物質が人体に取り込まれているかもしれません。
全国ローカル5Gマップ
(出典: 全国ローカル5Gマップ）
もし近くに携帯会社の電波塔（セルタワー）や基地局があったり、発電所や工場、そして電車が走っていたら長期的に汚染状態であるように思われます。自民党が日本国民のことを1ミリも考えたことがないように、各電力会社も利用者のことを全く考えていないのが現状です。
島崎俊郎さん急死 天皇陛下執刀医が語るインフル死の怖さ…コロナワクチン影響で免疫機能に狂いも
(出典:2023年12月8日 毎日新聞）
だから、COP28（気候変動会議）で宣言された「原子力発電の容量を3倍にする」ことに日本政府は賛成したわけです。つまり、これからさらに日本国民を大量虐殺する準備に入ったということです。昨日、毎日新聞（スポニチ）はそのことを報道し始めました。 |
2023/12/9 17:00
語学学習のためのメッセージ
結局、日本の英語教育には正も誤りもなく、個人個人が「英語ができることにより世界が広がり、自分がやりたいことが実現できる」と思えるかどうか、あるいはそう思えるきっかけを得るかどうかにかかっていると思います。
それに対して、親や学校は子どもたちにきっかけを与えてあげられるかが重要です。私は、これまで自分が教えたマンツーマンレッスンで「英語をひたすら読めば、英語が書けるようになる。」と言い聞かせてきました。
さらに、「英語をひたすら聴けば、英語を話せるようになる」とも言い聞かせてきました。約3年間、ひたすら本を読み続け、英語や海外ドラマを聴き続ければ、本当に英語で書けるようになり、話せるようになるということです。 |
2023/12/9 13:00
今、起きている本当のこと
貯金できない人は｢貯まる仕組み作り｣を知らない お金に｢愛される人｣｢愛されない人｣の決定差
(出典:2022年10月25日 東洋経済ONLINE）
BIS（国際決済銀行）とIMF（世界通貨基金）から日銀や財務省、そして大企業が作り上げた、いつまで経っても貯蓄できない日本の社会システムをまずは認識し、テレビCMや新聞・ネット広告を客観的に見る習慣を身につけることが重要です。
例えば、その企業の株主やメインバンク、関連企業について調べたり、CMに起用されている芸能人の素性（出身地や政治思想など）を暴くのもその一つです。情報リテラシー力が上がれば、簡単に飛びつくこともなくなります。
それでも、貯金が増えてくれば金銭的に余裕が出てくるので、ついつい無駄遣いしてしまいがちです。そうならないために、生活用（給与振り込み、電気、水道代など）と貯蓄用に預金口座を2つに分けることで貯金しやすいように工夫することです。
タンス預金はなぜ問題？紙幣刷新で｢タンス預金をあぶり出す｣と世の中はどう変わるのか
(出典:2023年7月3日 BUSINESS INSIDER）
ただし、2023年7月頃に新紙幣の交換（新円切り替え）が始まるので、1つの口座にペイオフ制度の限度額である1000万円を超えないように注意してください。特に、年末は12月はブラックフライデーや在庫処分セールなどと煽ってくるので、騙されないでください。 |
2023/12/8 21:00
今、起きている本当のこと
「SDGsバブル崩壊」渡邉哲也氏
(出典:2023年10月5日 日刊ゲンダイDIGITAL）
これまで先進国の発電自給のほとんどは火力発電で、風力や水力発電、さらに再生可能エネルギーで賄われているとされてきました。
ところが、COP28会議で「原子力発電を3倍にする…」と宣言されたことで、実は原子力発電の依存率がかなり高いことが証明されることになりました。つまり、これから原子力発電の割合を増やすのでなく、あるもので済ませるということです。
新幹線やリニアモーターカーなど、高エネルギーが必要な車両を動かすにはどう考えても火力発電だけでは足りず、フランスの高速鉄道TGVが証明してきた通りとなっています。また、リチウムイオン電池を搭載したEV（電気自動車）がなかなか普及しないことで説明できるはずです。
「何が言いたいのか分からない」敦賀原発2号機の再開審査で規制委を呆れさせた、原電の支離滅裂な説明
(出典:2023年12月4日 東京新聞）
原子力発電の問題は、有毒汚染物質が大気や海水に放出されることで人体に健康被害が出ることです。つまり、福島原発から出た汚染（処理）水放出など今に始まったことではないということです。ワクチンと同様、すぐに人を殺さないためにパニック状態にならないわけです。 |
2023/12/8 17:00
語学学習のためのメッセージ
「なぜ日本人は英語を話すのが苦手なのか？」それは、母国語である日本語が英語から最も遠い言語の一つだからです。日本人が英語を習得するには意外と時間がかかります。
私が若い人に英語や外国語を教えていて感じるのは、学校教育でリスニング、スピーキングに割く時間が増えたため、偏差値が高い高校に通う生徒でさえ基本的文法や読解力がない生徒が大勢いるということです。
しかし、残念ながら大学などで英語の文献を読めるレベルには達していません。このままでは、ブロークンな日常英会話を話すだけの人材を大量に排出することになりそうです。この問題を解決するには、英語の授業を増やすしかありません。
しかも、かなり効率的な英語学習法を編み出すしかないと思いますが、文科省や学校の現場でもその施策は全く進んでないと思います。だからこそ、英会話スクールが存在していると思います。 |
2023/12/8 13:00
今、起きている本当のこと
来年１月の電気料金、５社値上げ ＬＮＧ高が影響
(出典:2023年11月29日 時事通信）
天然ガス価格の推移
(出典:新電力ネット）
北海道電力も含め、大手電力会社はLNG（天然ガス）価格が2022年8月をピークに大幅下落しても、しつこく値上げすると発表しています。
ある情報筋によると、北海道の日高地方で北電は何らかの怪しい作業を行っているとのことです。当然、「エネルギー利権」を持つ経産省や電気事業連合会各社にも深く関係していることです。だから、COP28で原子力発電の容量を3倍にすると宣言されたわけです。
COP28 米政府 世界の原発の発電容量3倍へ宣言日本など賛同
(出典:2023年12月2日 NHK NEWS WEB）
例えば、北海道には泊原発（停止中）しか存在していないと、ほとんどの道民は信じていますが、札幌市内の地下など全国各地で原発は稼働中です。昨年、なぜ長万部町や蘭越町で突然水蒸気が噴出したのか、考えてみる必要があります。
もしこれが真実である場合、日本人の2人に1人が癌になる原因であることが明らかになり、もはたCOP28の議題である「気候変動対策」など何の意味も持たなくなります。ワクチン接種も含め、2024年から2027年の間に多くの日本人が静かに消えていきます。
｢コロナワクチンを打つと5年以内に死ぬ｣なぜベテラン自民党県議はそんな陰謀論にハマったのか 陰謀論は不安な人にとっての｢癒し｣である
(出典:2022年10月5日 PRESIDENT Online）
厚労省や各保健所、病院、医師たち、そして電力各所の関係者とそのカネで養われている「家族」にも責任が問われることになりそうです。海外に逃げようとしても無駄なので、覚悟をしておいてください。 |
2023/12/7 21:00
今、起きている本当のこと
後継者難の中小企業、M&Aしやすく 全額損金算入
(出典:2023年12月4日 日本経済新聞）
メガバンクや大企業、外資系企業は、中小企業を乗っ取るために買収を仕掛けていますが、物価高とインボイス負担で経営状態が悪化した中小企業だけを狙っているようです。
具体的には、知的財産や技術力が高い中小含企業がターゲットです。すでに、他社のビジネスモデルを真似しただけの二番煎じ企業は自然淘汰されており、日本政府の政策であるエコポイント（SDGs）やマイナポイント（マイナンバー）などの補助金制度に協力してきた企業はまだ存続しているようです。
つまり、国連や政府、自治体、GAFAなどに非協力的で反抗的な中小企業は排除されており、80年前の戦時中と状況が同じです。戦争の時代に必要なのは権力に従順な組織・個人であり、合法的に殺害することが許されているわけです。
応じないと非国民？ 岸田政権が旗を振る「国民運動」に違和感 国産水産物の風評被害を招いたのはそもそも
(出典:2023年9月12日 東京新聞）
今後、さらに正義感で行動する者は政府にとって不都合な非国民と認識され、ますます居場所が無くなっていきます。コロナ騒ぎで明らかになった日本人特有の「赤信号、皆で渡れば悪事だって怖くない」で、これから多くの犠牲者を出すことになりそうです。 |
2023/12/7 17:00
語学学習のためのメッセージ
多くの日本人は外国語と言えば英語の勉強しかしたことがありませんが、フランス語やスペイン語、ロシア語など、何か一つヨーロッパ言語を勉強してみれば、英語がどれだけ文法的にシンプルなのかが分かるはずです。
英語は、少なくとも動詞の人称活用を6つも覚える必要がなく、過去形も1種類だけで済み、男性・女性名詞の区別も格変化もありません。そして、日本人が苦手な発音も多少訛りがあっても実際は通じるので、そこまでは大して苦労もせずに習得できると思うわけです。
むしろ「英語を話せても話すことが無い」という事態に陥らないためにも、日本のことや海外のこと、自分の趣味でも何でもいいので、知識として自分の言葉で言えるぐらい身につけ、それを下手でも伝えられるように語彙を増やすことができれば、十分自信を持って外国語を話せるようになると思います。 |
2023/12/7 13:00
今、起きている本当のこと
金融危機は7年ごとに発生する？株の周期性を知り「時間分析」を使って相場を読む
(出典:2023年7月29日 日刊ゲンダイDIGITAL）
旧約聖書の教えであるスーパーシュミータ（7年×7回＝49年）の翌年にあたる50年後の2023年（ヨベルの年）は、1973年と同じ動きが繰り返されています。このままでは、2026年に再び固定相場制と金本位制に戻るかもしれません。
終戦から20年経った1960年代の世界経済は停滞し、為替相場が乱高下していました。だから、1970年に大阪で万博が開催されたというわけです。世界中の王族、各国要人が訪日しましたが、その目的は当時の昭和天皇に謁見するためであったように思います。
当時、ベトナム戦争が泥沼化して米ドルや英ポンド、そして仏フランは切り下げを余儀なくされていました。それに対して、敗戦国の西独マルクと日本円は上昇し続け、金（ゴールド）価格が高騰していました。
ニクソン・ショックとは 金とドルの交換停止、変動相場制へ
(出典:2021年8月17日 日本経済新聞）
翌年1971年は、アメリカのニクソン大統領が突然中国を訪問し、米ドル/金兌換停止（ブレトン・ウッズ体制の終焉）が宣言され、昭和天皇はヨーロッパ各国を訪問しました。2年後の1973年には第四次中東戦争が勃発して「石油ショック」が起きましたが、1976年には固定から変動相場制に移行しました。 |
2023/12/6 21:00
今、起きている本当のこと
原子力発電容量を２０５０年までに３倍増、日米など２２か国賛同…温室効果ガス排出減目指す
(出典:2023年12月2日 読売新聞）
そもそも、地球温暖化はねつ造された説であり、EV（電気自動車）や風力発電などで儲けようとした勢力の利権がバブル崩壊で失われたことで、原子力発電しか残らなくなりました。
しかし、2011年の東日本大震災で福島原発がメルトダウンし、核物質がまき散らされたことを考えると最も危険な発電方法であり、周辺住民の健康リスクを無視した単なる「カネ儲け」にしか過ぎないわけです。
テラヘルツへの挑戦、「6G」で変わる周波数帯と電波の使い方
(出典:2021年9月17日 日経クロステック）
前回、電磁波の危険性について触れた通り、イーロン・マスクのスペースXが提供する人工衛星通信サービス「スターリンク」の5G、6Gは人体への健康リスクがあるとのことで、COP28や国連、日本政府などに頼っていたら命がいくつあっても足りません。
実は、超高速で走る新幹線だけでなく、リニアモーターカーなども強力な電磁波で発生させており、それが病気の原因であったり、地震や台風が起こりやすくなるということです。 |
2023/12/6 17:00
語学学習のためのメッセージ
今、学校や学習塾では、先生がもしくは出版社がわかりやすい副教材を作成しています。小学生や中学生の話を詳しく聞くと、ノートに先生が作ってくれたまとめプリントや穴埋め問題を貼るそうです。
つまり、「授業を聞いてノートをとる」という作業自体を一切行わないケースがあるというわけです。最近は会社内であっても、経営者の指示やアドバイスに対して社員が打ち合わせのメモをとれなくなりつつあります。
このような状況を変えていくだけでも、環境はかなり改善するような気がします。結局、資料を読み、そこから必要な情報を取り出すことは、社会に出る前に身に付けておくべき能力です。
もっと言えば、何かを読むか聞くかし、それを自分の理解としてまとめる作業というのは、いつの時代でも必要なことであるということです。 |
2023/12/6 13:00
今、起きている本当のこと
安倍派「裏金」疑惑、不記載・虚偽記入総額は５年間で数億円か…東京地検が立件視野に捜査
(出典:2023年12月2日 読売新聞）
安倍派（旧清和会）という自民党の派閥は、アメリカのディープステートの指示で動いており、皇室をないがしろにした権力の二重構造で日本の政治を歪めてきたことが明らかになりました。
戦後、昭和天皇の願いによってアメリカは民主主義と資本主義を日本に根付かせましたが、同時に日本の富を米国債などを買わせて搾取し続けています。日米同盟は、軍事面よりも経済面に特化されていたように思います。
つまり、日本がアメリカ経済を支えることでアメリカが世界覇権国であり続けたということです。ところが、80年経って世界体制が大幅に変更されるため、古い人材は死んだことにして新しい人材を登用し始めています。
百年に一度の大恐慌到来で、日本の対外純資産は全消失の危機に
(出典:2023年10月16日 JB press）
だから、元国務長官のキッシンジャーや「投資の神様」バフェットの右腕マンガーなど突然の死去について報道されており、まもなく世界は完全に破壊されることになります。そして、新しい時代が始まるということです。 |
2023/12/5 21:00
今、起きている本当のこと
派遣法、対象拡大の歴史 「高プロ」も緩和の懸念「アリの一穴では」
(出典:2023年2月27日 毎日新聞）
大企業や政府・自治体（役所）の中で、正社員と非正規社員という差別的な階層を作ったのは、1985年に自民党の中曽根政権であり、「労働者派遣法（13分野に限定）」を国会で可決・施行させてからです。
それまで、「労働基準法」で禁止されてきた中間搾取と間接雇用を合法化したわけですが、ボロ儲けしたのが人材派遣会社でした。つまり、賃金を支払う企業と受け取る労働者との間に介入し、賃金をピンハネすることが今も許されているわけです。
｢いつまでもまともな職にたどりつけない｣非正規の女性には短期雇用を渡り歩く"回転寿司労働"しかないのか 国の機関であるハローワークの相談員さえ3年で雇い止めに
(出典:2023年9月13日 PRESIDENT Online）
会社や役場では、未だに終身雇用の正社員（公務員）といつ解雇されるかわからない非正規社員（アルバイト、パートタイマー、契約社員）に分かれています。現在、非正規雇用の労働者は約4割（2100万人）で、そのうち派遣労働者は7％（150万人）と過去最大です。
その後、労働者派遣の対象業務を26分野に拡大したのは1996年の橋本政権であり、さらに対象業務を原則自由化したのは1999年の小渕政権の時でした。ちなみに、製造分野まで対象にした2003年の小泉政権時には「日雇い派遣」も解禁にしましたが、民主党の野田政権時に禁止されています。 |
2023/12/5 17:00
語学学習のためのメッセージ
普段の会話でも仕事中でも、「周りと同じ、正しい答え」を言わなければ排斥される日本社会では、「自分の考えを説明する」という機会には恵まれることはないわけです。
実際に、学校の授業や会社の会議などで「自由に意見を出してください」とグループディスカッションを行ったところで、自由な意見など出ることはまずありません。周りと違うことを言うだけでも非難轟々なので、その後意見を言った人は「頭がオカシイ」と思われてしまっています。
どんな的外れな意見であっても、導き出した理由の中にある考え方の本質を認めることで、自分の考えを表明することへのハードルが低くなることがあります。まずは、その環境を作り出すことが重要です。
だからこそ、日本語以外の言語を学ぶ必要があるように思われます。日本語が通用しないのであれば、英語や外国語で主張するしかなくなりつつあります。そもそも、日本に住むこと自体に疑問を感じる若い人が増えているということです。 |
2023/12/5 13:00
今、起きている本当のこと
食料危機に核戦争も。米国の「トランプ大統領返り咲き」が招く“最悪のシナリオ”
(出典:2023年11月28日 MAG2NEWS）
もし来年11月のアメリカ大統領選挙でドナルド・トランプが再選された場合、トランプ政権はNATOから離脱し、ウクライナ戦争から完全に撤退するのは確実です。
だから、EU（欧州連合）はアメリカ抜きを前提とした軍事資金を調達するためのファンド（投資基金）を立ち上げようとしているわけです。しかし、トランプ政権は中東諸国に駐屯している米軍基地を撤退させます。
その後、イスラエルは中東で孤立するどころか、離散させられる流れとなります。そして、世界中で戦争や飢餓、経済恐慌、異常気象が同時に起きるので新約聖書の最後「ヨハネの黙示録」の世界観が現実のものとなります。
「アメリカ軍が沖縄から撤収の動き」が加速中…ついに「日米同盟だけでは日本は守れない」事態が現実に？《嘉手納から54機のF15が退役、以後「戦闘機の常駐ナシ」の計画》
(出典:2023年6月20日 現代ビジネス）
世界の基軸通貨である米ドルが信用低下し、世界中から米軍が撤退させたアメリカは鎖国する可能性が高く、日本は独自で経済や軍事を構築する必要が出てきます。もし日本政府が、トランプが請求する米軍駐留額を支払えない場合、在日米軍も撤退させるかもしれません。
アメリカは、石油や天然ガスの埋蔵量が世界一であり、中東のエネルギー利権を手放したところで全く困りません。スンニ派の盟主国サウジアラビアは、すでにシーア派の盟主国イランとの友好条約を結んでおり、イスラエルだけが取り残されるのは間違いありませせん。 |
2023/12/2 21:00
今、起きている本当のこと
仏当局 “基準値超えの電磁波” iPhone12の販売中止を命令
(出典:2023年9月13日 NHK NEWS WEB）
今後、イーロン・マスクのスペースXが販売している「スターリンク」のような人工衛星を使った5G・6Gの通信システムは様々な用途で利用される可能性があります。
例えば、リニア新幹線や核兵器でも利用される計画がありますが、そもそも電磁波が宇宙空間から大量に降り注いでくると人体への悪影響が懸念されます。雨や雪などの水分は、上昇した空気が冷やされて水蒸気の粒になった雲が作っています。
つまり、空気中の粒子が傷つけされて雨や雪を降らすということです。もし電磁波で人間の細胞が傷つけされる場合、悪性リンパ腫（癌）など血液の病気にかかるかもしれません。実は、それが78年前に広島や長崎で原爆が落とされた時に起きたことです。
大地震、5～6日前に「前兆」 上空の電離層乱れる
(出典:2011年5月2日 日本経済新聞）
今後、電磁波が送られる新幹線の線路や原子力発電所周辺では、台風や地震などが起きやすくなるものと考えられます。ピンポイントで特定の場所に電気を供給したり、電磁波攻撃する技術を開発することがイーロン・マスクに与えられた役割であるように思います。 |
2023/12/2 17:00
語学学習のためのメッセージ
読解力というか、自由記述が苦手なのは、日本人の気質や社会環境によるものであるように私は思います。
子どもだけではなく大人も苦手であることから、日本人とアメリカ人を比較したいと思いますが、質問の量は圧倒的にアメリカ人の方が多いのは明らかです。これは老若男女問わず、間違いを怖がらず自由に意見が尊重されている国と、自由な意見に冷め正しい答えを良しとする国の差であるように思うわけです。
このような根底にある考え方の差が、日本の受験勉強にも影響しているわけであって、日本の15歳（高校1年生）の読解力が低下しているとの調査の結果に表れてしまっているように思います。 |
2023/12/2 13:00
今、起きている本当のこと
マスク氏イスラエル訪問、ガザでスターリンク提供で基本合意
(出典:2023年11月27日 Reuters）
イスラエルを訪問したイーロン・マスクは、イスラエル政府とスペースXの人工衛星通信サービス「スターリンク」を、提供することで合意したと報道されています。
なぜFacebookのユーザー数が急減したのかと言えば、あらゆる言語を話す世界中のユーザーのビッグデータを収集し終えて米軍が引き継いだからです。その成果こそChatGPTであり、SNSのサービスを無料で提供する時代が終わったように思います。
YouTuberはもう食えないのか 「子どもの憧れ」のはずが迷惑系、暴露系、私人逮捕系、そして逮捕者も
(出典:2023年11月27日 Yahooニュース）
また、Googleの動画サイトYouTubeも、AIに必要なビッグデータを収集し終わっており、ユーチューバーは稼げなくなります。だから、イーロン・マスクはウクライナやイスラエルのような戦争が起きている国に、人工衛星を利用する次世代インターネット回線サービスを自ら営業しているわけです。
私たちが利用しているインターネット回線は、電話回線（IP）を経由してデータが送られています、一方、人工衛星通信は電磁波でデータが送られてくるので、電話回線や電力が必要ないということで戦争や自然災害に伴う停電に対応しています。 |
2023/12/1 21:00
今、起きている本当のこと
日本生命 介護最大手ニチイ学館の親会社を約2100億円で買収へ
(出典:2023年11月28日 NHK NEWS WEB）
日本生命が、介護事業最大手のニチイ学館の親会社をおよそ2100億円で買収することになりました。ニチイ学館は再上場を目指していましたが、断念することになりました。
ニチイ学館が「COCO塾ジュニア」の全173直営教室を閉鎖
(出典:2019年2月1日 不景気.com）
ニチイ学館は「教育事業」も展開していましたが、2011年にGABAマンツーマン英会話を買収して語学事業に本格参入しました。また、独自ブランドの英会話教室「COCO塾」を全国に展開しましたが、コロナ前の2019年に全校閉鎖するまで運営不振が続いていました。
2014年に消費税が8％に上がった際、ほとんどの会社経営者は一体何が起きているのか理解できなかったと思います。10年前に新規で英会話スクールを開校した会社は、何の利益も得られずに我慢だけを強いられています。
実は、外国人を採用して受講者に紹介するだけで1レッスン＝1万円を請求するという法外な金額のビジネスモデルは、20年以上前から破綻していました。英語はあくまで手段であり、目的は世界で何が起きているのかを知ることであるはずです。 |
2023/12/1 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語というのは単なる言葉でしかないので、記憶に頼ったり、頭の中で日本語から英語に訳しているうちでは追いつくことはできないわけです。
結局、反射的に英語が口から出るようになるまでは、体で覚える必要があるということです。ちょうど自転車に乗れるようになるまでの繰り返しの練習のイメージで、一旦乗れるようになってしまえば簡単に乗れることができるようになります。
そのためには、無理のない範囲で毎日のトレーニングが大事で、それを自己流でやってしまうと間違ったクセがついてしまうことがあります。当然、英語ネイティブと会話をする必要があります。英語を使えるようになるためには必要なことですので、英会話初心者や上級者も最新の習得プロセスを楽しんで頂けると思います。 |
2023/12/1 13:00
今、起きている本当のこと
「ルフィ・今村被告」と原宿署内でLINE通話した在フィリピンの暴力団関係者の正体 狙いは脅しかエールか
(出典:2023年11月30日 Yahooニュース）
「ルフィ」と呼ばれる連続強盗・特殊詐欺集団の指示役4人がフィリピンから強制送還された事件で、ルフィのメンバーと留置施設で接見中の弁護士が外部の人間と電話をつなぎ、メンバーに口止めをさせた疑いがあると警視庁が弁護士事務所を捜索しています。
旧統一教会が自民党を支配していることや、旧ジャニーズ事務所のペドフィリア（小児愛性）問題などが明らかになったように、宗教団体と政治家、芸能人、大企業幹部、そして報道機関がこれから問題視されて解散させられていきます。
同時に、裏社会で暗躍している暴力団も摘発されていますが、実はその利権構造を作ったのがこれから日本に拠点を移転してくる欧米の国際金融資本、つまり巨大銀行です。彼らが日本を拠点に活動するためには、どうしても既存の利権組織が邪魔になるわけです。
TOKYO VICE
(出典:TOKYO VICE）
振り込め詐欺などは暴力団の指示で動いていますが、最近問題になっているホストクラブの容赦ない営業実態についても暴力団が絡んでいるのは明らかです。最近、創価学会と山口組系暴力団の関係を題材にした「Tokyo Vice」というドラマが動画配信サービスで視聴できるようになりました。 |
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